目次

    感染症②

    感染症

    多彩な種類がある感染症

    感染症に分類される疾患は多くの種類があり、新たにウイルスが発生して蔓延することも少なくありません。
    近年でも、鳥インフルエンザや新型インフルエンザ、新型コロナウイルス、サル痘など新たな感染症が登場しています。
    過去に発生した感染症の中には、治療法の確立や治療薬やワクチンの開発、普及によりほとんど発症が見られなくなったものもあります。
    一方で、沈静化したと思われていた感染症が、ある時突然として蔓延し始めることもあるので注意が必要です。
    かつて流行した時代に感染したり、予防接種を受けていた方は感染したり、重症化することが少ないのに対し、感染がおさまって予防接種も受ける人が減った世代の人が簡単に感染するなどのリスクもあります。

    感染症対策

    日本では感染症法を制定し、世界で確認されている感染症を、感染力の高さや重症化度、生命への危険度をはじめ、治療法の確立や治療の難易度、治療薬やワクチンの開発や普及度などに応じて分類を行い、類型ごとに対応策を講じています。
    感染力や重症度が高い一類、二類に分類される感染症と新型インフルエンザ等感染症については、感染症指定医療機関で隔離しての入院治療を行うとともに、医療費は公費負担とし、患者の自己負担はありません。
    医療費がかかることで診断を受けることや入院を避けることがないようにし、本人の生命を守り、感染防止を図るものです。
    三類から五類に分類される感染症については、治療は一般の医療機関で行うことができ、医療保険の適用はありますが、加入している健康保険に応じた自己負担額が発生します。

    感染予防対策

    感染症の予防対策としては、国民への情報提供や、手洗いや消毒、うがいなど、それぞれの感染症に応じた予防対策の啓もうをはじめ、ワクチンによる予防接種も重要な役割を果たしています。
    もっとも、新たな感染症が登場した当初は有効な治療薬もなく、ワクチンも存在していません。
    感染が拡大していく中で、製薬会社などが尽力し、治療薬やワクチンが開発されると徐々に感染がおさまっていきます。
    中にはリスクの高い類型から、リスクの低い類型に移行されるケースもあります。
    また、感染症の中には四類に分類されるように、人から人ではなく、動物や飲食物などを介して感染するものがあるため、注意が必要です。
    サルやハクビシン、コウモリ、ヤワゲネズミ、プレーリードッグ等など輸入禁止措置が講じられているのは、生態系の保護や動物保護のためと思われがちですが、実は感染症が日本に入り込むリスクを防止しています。

     

     

    感染症 種類

    日本における感染症のリスク

    日本では感染症の予防および感染症の患者に対する医療に関する法律(感染症法)が1999年4月1日に施行され、感染症予防や拡大防止、患者の人権に配慮しながらの治療措置などの対策が実施されている状態です。
    世界ではさまざまな感染症が発見されています。
    グローバルな時代にあったは国境や地域を超えて人の移動が激しく、あらゆる感染症が日本へ入り込むリスクがあります。
    感染症の中には動物や昆虫などが媒介するものも少なくありません。
    多くの物資が輸入される日本では、輸入される動植物やコンテナに付着した虫などから菌やウイルスが入り込むリスクもあります。
    また、鳥を媒介するものは、渡り鳥の飛来などで入り込むリスクもあるので注意が必要です。

    感染症の種類と対応

    感染症法では、感染力や症状の重さ、生命に対するリスクなどから感染症を一類~五類の5種類と指定感染症、新感染症の7種類に分類し、それぞれに対する対策を整備しています。
    2008年5月の改正では、インフルエンザの新たな方が毎年のように発生し、従来の薬が効かないこともあることから、5類に分類される従来のインフルエンザとは別に新型インフルエンザ等感染症という類型が追加されました。
    類型では、一類ほど重大な感染症に分類されます。
    一類と二塁に分類される感染症では、隔離による入院が必要となり、医療費は全額公費負担です。
    なぜなら、医療費の支払いを負担に感じて、医療機関の受診をためらうことや入院治療を拒否することがあれば、本人の生命にリスクが及ぶだけでなく、市中感染リスクが高まるためです。
    強制的に入院させ、かつ公費で治療を受けてもらうことで、感染拡大を防止し、国民の生命や健康を守ることにつながります。
    国では常に日本国内における感染症患者の状況を把握するため、全数調査を実施しています。
    そのため、感染症だと診断した医師は、所定の方法で届け出をしなくてはなりません。
    一類から四類の感染症と、新型インフルエンザ等感染症については診断後、直ちに届けることが求められます。
    五類に分類される感染症については、侵襲性髄膜炎菌感染症、風しん、麻しんは直ちに、その他の感染症は7日以内に届け出が必要です。

     

    各類型の主な感染症について

    一類感染症として、エボラ出血熱、クリミア・コンゴ出血熱、ペストなどがありあます。
    二類感染症は、結核やジフテリア、鳥インフルエンザ(H5N1)、鳥インフルエンザ(H7N9)などです。
    三類感染症にはコレラ、細菌性赤痢、腸管出血性大腸菌感染症、腸チフスなどがあります。
    四類感染症は人から人への感染はほとんどないものの、動物、飲食物などを介して人に感染するおそれのある感染症です。
    たとえば、狂犬病やサル痘、デング熱、ボツリヌス症、マラリアなどが挙げられます。
    五類感染症にはアメーバ赤痢やクロイツフェルト・ヤコブ病、梅毒、破傷風、百日咳、風しん、麻しん、手足口病、性器クラミジア感染症、マイコプラズマ肺炎などが分類されています。

     

    感染症 回復

    回復の判断

    感染症から回復したかどうかは、検査と医師の診断によるのが原則です。
    症状が治まり、体調も気分も良くなってきたからといって、自己判断で治療を終え、外出するなど通常生活に戻ってはいけません。
    症状が酷かった時に比べて体も心も楽になったとしても、わずかでも感染の原因となる細菌やウイルスが体内に残っていれば、他者に感染させてしまうおそれがあるためです。

    入院治療と自宅療養における回復

    入院治療を行っている際は、決められた薬の投与や一定期間の経過、症状が改善されたなどの状況が見られた際に検査を行い、陰性になれば、状態を見て退院の決定がなされます。
    自宅療養の場合は、特に注意が必要です。
    仕事がある、学校の授業に遅れると焦る気持ちはわかりますが、自己判断で回復したと外出することで、職場や学校で感染させてしまうおそれがあります。
    自宅療養の場合、処方された薬を処方日数で飲みきり、症状が治まった段階で医療機関で診察を受けましょう。
    検査のうえ、陰性となっていれば、医師の指示と体調の回復を見て、通常の生活ができるようになります。

    体力の回復

    感染症の種類や症状によっては、長期間高熱にうなされたり、咳などの症状が出たり、下痢や嘔吐などが続き、体力を奪われているケースが少なくありません。
    数週間にわたって病院のベッドに寝たきりである場合や食事も十分に取れず、体力が落ち、体重が落ちるなどします。
    人に感染させるウイルスや細菌が消滅しても、すぐに元通りの日常生活が戻れるとは限りません。
    まずは無理せず、体力の回復に努めることが大切です。
    特に高齢者などの場合、1~2週間ほどの寝たきりが続いただけでも、筋肉が衰え、足腰が弱る場合や歩けなくなるケースもあります。
    体力を回復させつつ、専門のスタッフからリハビリを受ける必要も生じます。

    後遺症に留意

    感染症の種類や罹患中の症状によっては、陰性となって感染症からは回復したものの後遺症が出る場合や日常生活に支障が出るケースもあるため注意が必要です。
    たとえば、高齢者の場合、体力や筋力が回復せず、そのまま寝たきりや介護が必要となるケースも少なくありません。
    新型コロナウイルスでは脱毛やだるさ、味覚や臭覚の異常などが起こる事例が報告されています。
    中には仕事復帰が難しく退職する場合や学校に行けないままの学生さんもいます。
    1人で抱え込むことなく、おかしいなと思ったら医療機関を受診し、後遺症の治療を受けることも大切です。

     

     

    感染症の検査

    感染症の検査とは

    感染症の検査は、人に感染症を起こす原因となるウイルスや細菌、カビや寄生虫などの病原体を特定するために行われます。
    どの感染症を調べることで、病原体を死滅させたり、数を減らすための抗菌剤を見つけ出したり、感染拡大を防止するための隔離措置などが可能となるため、検査による診断は感染症対応として重要です。
    検査するには、医師の診断により疑われる感染症の種類や検査方法により、血液や尿、便、痰、膿などの検体を採取して行われます。
    検査法には血液培養検査、塗沫検査、抗酸菌培養検査など、さまざまな種類があります。

    検査体制について

    検査にあたっては高精度な検査機器や認定臨床微生物検査技師などの専門スタッフが欠かせません。
    大学病院や大きな総合病院などでは、検査専門の部門やセンターがあり、病院内で短時間で検査結果を出すことが可能です。
    一方、クリニックや小規模な病院では、こうした体制がないため、検体を取った後、外部の検査機関に依頼して検査結果を待ちます。

    新型コロナウイルス感染症の検査法の違い

    新型コロナウイルス感染症の検査法としてはPCR検査が基本ですが、感染拡大で検査体制が追い付けなくなり、抗体検査による簡易な検査方法も導入されています。
    抗体検査は過去に新型コロナウイルス感染症にかかったことの抗体を検出する検査なので、今現在感染しているかを調べるには最適ではありません。
    抗体検査で陰性でも、より精度の高いPCR検査では陽性と判定されることもあるので注意が必要です。

    ・PCR検査

    PCR検査はウイルスを特徴づける遺伝子配列を検査するため、採取した検体を検査機関に搬送して実施する必要があり、すぐに結果が出ない点がネックです。
    当初は咽頭の粘膜採取の方法に限定されていましたが、現在は鼻の粘膜でも検体が取れるようになり、お子様や高齢者も検査しやすくなっています。

    ・抗原検査

    抗原検査には2種類あり、精度が異なるため注意が必要です。
    抗原定量検査は検査機関での検査が必要なので、判定までに時間がかかりますが、抗原定性検査に比べると、より少ない量でもウイルスの検出が可能です。
    これに対し、抗原定性検査は検体採取場所で30分ほどで検査結果が出ますが、一定以上のウイルス量がないと検出ができません。
    つまり、陽性でも陰性と判定されるリスクがあります。

    市販の簡易抗体検査キットについて

    さまざまな抗体検査キットが市販されていますが、国の承認を受けているものは、体外診断用医薬品のみで、取り扱い薬局等で薬剤師による指導を受ける必要があります。
    インターネットなどで簡単に買えるのは、研究用として販売されているので、正確な診断結果が得られない可能性があるので注意しましょう。

    感染症の治療

    入院か自宅療養か

    感染症にもさまざまな種類があります。
    感染力が高いもの、症状が重く生命の危機ももたらすもの、治療法が確立されていないもの、治療薬が開発されていないものなどさまざまです。
    また、感染した患者も同じ病気でも症状の重さに違いがあります。
    そのため、入院治療が必要となるか、自宅療養が必要となるかは、感染症の種類や症状によって異なります。
    ただし、特定の感染症については、即隔離入院が要請されるケースもあるので注意が必要です。

    感染症の種類による治療スタイルの違い

    日本の法律では、感染症の感染力や重篤度などを総合的に勘案し、5種類に分類するとともに、新たに発生した感染症の対応方針などを定めています。
    感染力が高く、症状も重篤化しやすく、治療方法も確立されていないようなエボラ出血熱やラッサ熱などは、一類感染症に分類されます。
    一類感染症と診断された場合、その方の症状を問わず入院が必要です。
    どの病院でも良いのではなく、第1種感染症指定医療機関の隔離病床に入院して治療を受けます。
    この場合、入院に伴う治療費はすべて公費負担です。
    国民への感染予防を図るために、公費を負担してでも入院治療を受けてほしい感染症です。
    これに対して、結核などの二類感染症は症状などの状況に応じて入院が必要になります。
    第二種感染症指定医療機関での入院となり、入院治療費は公費負担です。

    自宅療養の場合

    三類~五類は一般の医療機関で対応ができ、症状が重くなければ自宅療養となる場合もあります。
    コレラや赤痢といった三類の場合は特定の職種につき就業制限を受けます。
    新型インフルエンザの場合は、外出自粛への協力要請が出されますので、ほかの方に感染させないよう要請に従いましょう。
    自宅療養のケースでは、感染症の種類や症状にもよりますが、抗菌薬などが処方されます。
    薬は決められた量と回数を正しく決められた日数で飲みきることが大切です。
    症状が落ち着いたからといって服用をストップしてしまうと、細菌やウイルスが体に残されてしまい、治るまでに時間がかかる場合やその間に同居の家族などに感染させるリスクも少なくありません。

    家庭での対応

    入院の場合、隔離病床で医療スタッフが感染対策を講じたうえで治療を行います。
    一方、自宅療養の場合は、家族に抗体がある病気や予防接種済でないと、感染させるリスクが高まります。
    医師の指示に従い、部屋を隔離したうえで、トイレや入浴、食事など感染リスクが高まる行為に注意をし、消毒などを行いましょう。

    感染症の症状

    熱と一緒に頭痛や関節痛が出る

    感染症といっても新型コロナウイルスだけでなく、さまざまな病原体が存在していて症状の出方も変わります。
    病原体によって、症状の出方にも違いがあるのです。
    こちらでは、感染症にかかったらどんな症状が出やすいのか、症状から考えられる病気は何か紹介していきます。
    病原菌にかかると、発熱する場合がほとんどです。
    これと一緒に頭痛や関節痛などを伴う場合があります。
    体内に入った病原菌をやっつけようとするため、熱が上がってしまいます。
    体はだるくて、頭がガンガンする、関節が普段よりも痛くて耐えられないなど症状が出てしまうでしょう。
    熱と一緒に頭痛や関節痛が出る場合は、インフルエンザやアメーバ性肝膿瘍、新型コロナウイルス感染症などが考えられます。

    熱と一緒に呼吸器に症状が出る

    病原菌にかかった時に発熱と一緒に、呼吸器に症状が出る場合があります。
    息苦しいなどの症状が出てしまった時には、頭痛や関節痛が出た時と別の病気にかかっている可能性があります。
    インフルエンザは、頭痛だけでなく呼吸器へ症状が出る場合もありますので、一緒に覚えておくと良いでしょう。
    一般的に熱+呼吸器がおかしい時には、細菌性肺炎や非定形肺炎、結核などの可能性もあります。

    下痢になってしまう

    感染症にかかっていると、下痢をする人も多いです。
    熱や頭痛などがなくても、下痢が止まらない時には感染症にかかっている可能性が高くなります。
    なんとなく下痢止めを飲んでしまいたくなりますが、悪い菌などを排出するためには出し切ってしまうほうが良いでしょう。
    下痢になった時に疑われる感染症には、感染性腸炎、カンピロバクター腸炎、コレラなどがあります。

    熱とともに急性神経症状が出る

    熱が出るとともに、意識障害や痙攣などの急性神経症状が出てしまうケースもあります。
    神経症状が出た時には、さまざまな感染症が考えられます。
    主にインフルエンザやウイルス性脳炎、日本脳炎などです。

    熱とともに皮膚に湿疹が出る

    熱を出すだけでなく、同時に皮膚の状態が良くなくなる場合があります。
    皮膚が荒れる、かゆみが酷くなるなどいつもと違うと感じた時にも、疑われる症状は多々あるので覚えておきましょう。
    水痘や感染性心内膜炎、急性HIV感染症、梅毒の可能性もあります。

    さまざまな症状が出る可能性がある

    感染症にかかった時には、まず熱が出ることがほとんどです。
    これと一緒に頭痛や神経、皮膚などに症状が出てきます。
    ほかにも、熱はないものの、下痢をしてしまう場合もあります。
    初期症状では、咳や鼻水、のどの痛みを感じやすいでしょう。
    少しでも変だと思ったら、早めに感染症に対処し無理をしないことが重要です。

    感染症の診断

    感染症の症状はさまざま

    感染症といってもさまざまな種類があります。
    感染リスクの高い新型コロナウイルスのような新しい感染症から、昔からある風疹や麻疹、季節性のインフルエンザをはじめ、ノロウィルスや結核などさまざまです。
    新型コロナウイルスやノロウィルスのように、ある程度症状が知られ、患者本人が「もしかしたら感染症かも。」と思うケースもあれば、「何か発疹が出ている。食物アレルギーでも出たのかな。」と病院を訪れたら、風疹や水疱瘡というケースもあります。

    医師の診察から

    クリニックや病院などの医療機関を訪れ、症状の状態や経過などを問診し、体を診察することで、医師はほかの病気ではなく、とある感染症の可能性が高いと疑います。
    だからといって、医師がすぐその場で感染症ですというケースはあまりありません。
    おたふくかぜや風疹などの場合は、すぐに分かる場合もありますが、通常は検査を行います。

    検査

    検査の方法も、感染症の種類や検査の種類によりさまざまです。
    血液検査や尿検査をはじめ、淡や便などの採取、粘膜など体液や組織のサンプルを採取し、検査技師が検査を実施します。
    大学病院や総合病院などの大きな病院では、病院内に病理部門や検査センターのような部門があり、院内で比較的早期に結果が出ることが少なくありません。
    一方、特定の感染症や検査体制が整っていないクリニックなどの場合は検体を外部の検査機関に送って検査結果を出してもらうため、診察から診断結果が出るまでにタイムラグが生じることもあります。

    確実な診断が出るまでの間

    すぐに検査結果がわかる場合もあれば、新型コロナウイルスのように感染者数が拡大して検査体制が追い付けず、確実な結果が出るのが1日後や数日かかるケースがあります。
    こうした場合は診察を受けた医師の指示に従い、ほかの方に感染させないよう配慮しつつ、ご自身の療養に努めなくてはなりません。
    症状がひどければ、そのまま入院ということもあります。
    感染症の種類によっては、すぐに感染症に対応している大型の医療機関に転院のうえ、隔離病棟などに入院が必要となるケースもあります。

    パニックにならない

    感染症の種類や症状によっては、何も考えられないほど辛く、即入院して治療が必要な場合も少なくありません。
    一方、どうにか自分で移動する場合や食事なども取れるといった状況の場合もあります。
    感染症と診断されると、その種類を問わず、パニックになる方が少なくありません。
    しばらく、外出することや人と接することができないと思えば、不安は募ります。
    まずは心を落ち着かせ、治療に専念することに努めましょう。

    感染症を招く日頃の習慣

    感染症の発症リスクが高い人の習慣

    感染症にかかりやすい人、かかりにくい人がいるのが現実です。
    病原菌は口から侵入することが多いので、感染症対策の基本はこまめな手洗いです。
    風邪やインフルエンザ対策を徹底している人は、ほかの感染症にもかかりにくいと考えてください。
    外から帰ってきても手洗いをほとんどしない、さらにその手で食べ物に触れてそのまま食べる、といった人は要注意です。
    体の抵抗力が落ちていると、些細なきっかけで感染症にかかるリスクがあります。
    外から帰ってきた時は、手洗いとうがいを必ず行ってください。
    これらが面倒だからとしない人、またやり方が不十分な人などは、感染症にかかりやすいです。
    たとえば、手洗いをする時は指の間、爪の間などもよく洗う必要があります。
    適当に洗ってしまうと、これらの部位に病原菌が残っている可能性があります。

    感染症予防の基本はワクチン接種

    ワクチンを打つことも感染症予防の有効な対策です。
    当然ながらワクチンを打たない人は、感染症を招きやすいです。
    注射を打つのは嫌という人は多いですが、感染症にかかって命を落とすことになれば意味がありません。
    実際に感染症にかかった人の多くが、後になってから「ワクチンを打っておけば良かった」と話しているのです。
    ワクチンには一定の副作用がありますが、同時に免疫を獲得できます。
    特定の感染症にかかりにくく、また発症しても症状を軽くできるなどのメリットがあるのです。
    若い世代では軽症で済むような感染症でも、高齢者の場合だと命を落とすことがあります。
    それゆえ高齢者ほどワクチン接種は重要になってきます。
    「ワクチンは痛いし副作用がある」などと打つのを拒否している人は、感染症にかかった場合のリスクと天秤にかけて考えてみましょう。

    通常の医療保険では加入が難しいケース

    では、感染症による入院歴が5年内の場合は、医療保険には加入できないのでしょうか。

    たとえば、3年前に結核で隔離入院をしたものの軽症で済み、1ヶ月あまりで職場復帰でき、今はまったく問題なく元気という方もいるはずです。

    新型コロナウイルスといった新たな感染症の流行で、不安を感じている方は多いことでしょう。

    その当時は医療保険未加入であったり、加入していたものの金額を増やしたいと感じている場合、今すぐ加入はできないのでしょうか。

    乱れた生活が習慣化している

    日頃から不規則な生活をしている人は免疫が低下しています。
    免疫が低い状態というのは、病原菌に対する抵抗力が落ちています。
    風邪やインフルエンザによくかかるという人は、ほかの感染症もかかりやすいです。
    食生活が乱れている、睡眠時間が不足している、ストレスが抜けない、といった人は要注意です。
    後は、喫煙習慣のある人、過度の飲酒をする人なども注意してください。
    生活習慣が乱れていると、体が不健康に傾いていきます。
    こうした状態では感染症にかかりやすく、また重症化するリスクが高いです。
    生活リズムが崩れていると抵抗力を下げるので、1日のスケジュール設定をして生活リズムを整えていきましょう。
    心身ともに健康な状態は抵抗力も高くなっています。

    指定感染症とは

    感染症法での分類について

    「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律」(感染症法)では感染防止と重篤化防止、患者救済の検知から、これまでに確認されている感染症を一類から五類の感染症をはじめ、新型インフルエンザ等感染症、指定感染症、新感染症として分類しています。
    その中の指定感染症は、すでに知られている感染症、たとえば一類感染症、二類感染症、三類感染症及び新型インフルエンザ等感染症を除く感染症であって、感染症法を適用または準用しなければ、感染が拡大して国民の生命や健康に重大な影響を与えるおそれがあるとして政令で指定をした病気を指します。
    指定感染症を指定する根拠条文は、感染症法第6条です。
    2022年8月現在、指定感染症に指定されているのは新型コロナウイルスです。

    指定感染症と新型コロナウイルス

    新型コロナウイルスは、2019年末に中国の武漢で発生し、2020年1月に日本で初めての感染者が出ました。
    発見されたばかりのウイルスであり、治療薬の開発や確立された治療法もなく、感染力も強く、実際に感染拡大が続いているため、指定感染症として指定したうえで、特別な措置が採れるようにしています。

    指定感染症としての措置

    発見されたばかりで状況がわからなかった時から2年ほど経過し、少しずつ症状が明らかになりつつも、まだ不明点があることや新たな株の発見が続く中、指定感染症への対策も少しずつ変更が行われています。
    現時点での対策としては、患者に対する入院措置や公費による適切な医療の提供、医師による迅速な届け出による患者の把握、保健所による濃厚接触者調査などです。

    新型コロナウイルス感染予防のために

    指定感染症の感染拡大防止のために、政府としてマスクの着用やうがい、手洗い、消毒の徹底などを要請しています。
    義務や強制ではありませんが、国民一人ひとりが心掛けるべきことです。
    また、発熱や風邪の症状など、新型コロナウイルスで見られる症状がある場合には外出を控えることも求められています。

    症状がある際は

    新型コロナウイルスが疑われる場合、発熱外来などを受診してPCR検査を受けることが必要です。
    しかし、すでに発症しているおそれがある方が病院を訪れることも、市中感染や院内感染のリスクを伴います。
    そのため、緊急の場合を除き、連絡なく医療機関に直接受診することは控えましょう。
    マスクを着用したうえで、公共交通機関の利用は避け、マイカーなどで受診します。
    また、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う時限的・特例的な対応として、初診を含め、医師の判断で電話やオンラインで診断や処方を受けられる特別な体制が整えられています。
    まずはかかりつけ医に電話やオンライン診断ができるか相談しましょう。
    かかりつけ医がいない場合や電話やオンライン対応ができない場合は、厚生労働省に掲載されているリストなどを通じて探しましょう。

    新型の感染症対策について

    ワクチンを接種して病原菌に打ち勝つ

    新型の感染症予防効果のあるワクチン接種の環境が整ったら、早めに受けるようにしてください。
    今も昔も感染症予防の基本対策はワクチン接種であり、病原体に対して強い免疫力を得ることができます。
    特定の持病があるなどの問題によりワクチン接種ができない方を除けば、ワクチン未接種よりも接種するメリットのほうがはるかに大きいです。
    自分が新型の感染症にかからないことは、周りに感染させないためにも意味があります。
    感染者を増やさないために自分が今できることをやってみましょう。
    ワクチンには倦怠感や発熱、筋肉痛などの副作用がありますが、これは効果があることの裏返しでもあります。
    ワクチンを打てないという方に関しては、人との接触をいかに避けるかが要になります。
    不要な外出は避けて、なるべく家で過ごすようにしてください。

    病原体を体内に入れないために

    新型の感染症予防の基本対策には、マスクの着用や手洗いなどもあります。
    マスクは病原体との接触を減らすために役立ちます。
    手洗いも同様に病原体の感染経路を断つために効果的です。
    経口感染を避けるためには、病原体の付着した手でモノに触れないことがポイントです。
    たとえば、病原体が付着した手でパンを食べると、体内に病原体を取り込むことになります。
    病原体が侵入したから確実に感染症が発症するわけではありませんが、大きなリスクになるのは確かです。
    特に免疫力が低下している状態では、経口感染のリスクがぐっと高くなります。
    スーパーやコンビニに行く時は、店舗に備えられているアルコール殺菌・消毒液を使用しましょう。
    ドラッグストアや薬局で販売されている消毒用のアルコールは、家庭での感染対策に役立ちます。

    三密をいかに回避するか

    三密を避けることは新型の感染症のリスク軽減につながります。
    人がすぐ隣にいる、狭い空間に大勢が集まっている、風通しが悪くて空気がよどんでいる、といった三密の状態は好ましくありません。
    密接・密集・密閉を避けることが、新型の感染症を防ぐことにつながります。
    感染症は人から人に移るので、人がいる状況では換気を徹底しましょう。
    換気扇や窓を開けて換気する、最新の空気清浄機を使用する、などの対策が役立ちます。
    マスク着用やアルコール消毒などの対策を徹底しても、感染症にかかる人はかかります。
    新型の感染症対策ではいかに複数の対策を並行していくかが重要です。
    1つの方法だけを実践するよりも、5つの方法を並行したほうが予防効果は高くなります。

     

    正しい感染症対策とは

    まずは正しい知識を身につけよう

    感染症対策の基本は、感染症についてよく知ることです。
    どのような状況でかかるリスクがあるのか把握すれば、効率的に予防できるでしょう。
    たとえば、密な空間で感染リスクが上がるのであれば、混雑する場所を避けるのが得策です。
    感染症の多くは人から人に感染するので、人との接触を極力避けることは大切です。
    人混みを避けられない状況では、マスクを着用するなどの対策をしましょう。
    マスクをすれば息苦しくなりますが、高性能なマスクだと呼吸時の抵抗がそれほどありません。
    飲食店で食事をする時は、なるべく人の少ない時間帯に行くなど工夫をしてください。

    病原菌を洗い流して感染予防を

    手洗いとうがいはあらゆる感染症から身を守るために大切です。
    外から帰ってきたら手を隅々まで洗って、それからうがいをしてください。
    こうしたこまめな習慣を徹底することが感染症を遠ざけるポイントです。
    手洗いができない環境ならば、アルコール消毒をおすすめします。
    消毒用のアルコールは病原菌を死滅させるために役立ちます。
    手洗いやアルコール消毒における注意点は、手の油分が必要以上に減少し、手荒れのリスクが高くなることです。
    手の乾燥を防ぐためには、クリームでこまめに油分を与えておいてください。

    ワクチン接種の必要性とは

    ワクチンは特別な事情がない限りは打ったほうが良いでしょう。
    ワクチン陰謀説を信じてしまい、ワクチンは打たないという人が一部にいます。
    しかし、それで感染してしまった人は、その時になってワクチンの必要性を実感することが多いのです。
    ワクチンは怖いし痛い、また副作用が心配といった人は多いですが、ほとんどの人にとってデメリットよりもメリットが上回ります。
    ワクチンの最大のメリットは、感染症から身を守れることです。
    ワクチン接種によって発熱やだるさなどの副作用が生じても、それで命を落とすことはほとんどありません。
    それよりも感染症にかかって命を落とす確率のほうがずっと高いわけです。

    健康維持を習慣化させることが大切

    日頃から不健康に傾かないように対策をしておきましょう。
    健康な状態は免疫力が強く、病気にかかりにくいのです。
    同様の環境で生活しているのに、感染症にかかる人とかからない人がいるはずです。
    その最大の差は免疫力であり、後者は抵抗力が優れています。
    感染症を予防するには栄養バランスに富んだ食事を取るようにし、あとは質の良い睡眠を意識しましょう。
    睡眠は体のバランスを調整し、免疫力を正常に維持させます。
    体調が崩れている時は、感染症にもかかりやすいと考えてください。

    保険でできる感染症対策

    感染症と公的健康保険との関係

    エボラ出血熱などの一類感染症に関しては、原則として第1種感染症指定医療機関での入院が必要となり、健康保険適用が適用されるとともに、入院にかかった医療費の自己負担残額は原則として公費で負担されます。
    結核などの二類感染症は、状況に応じて第二種感染症指定医療機関での入院が必要となり、公的健康保険が適用されるとともに、入院にかかった医療費の自己負担残額は原則として公費で負担されます。
    三類から五類感染症は、公的健康保険が適用になり、加入している公的健康保険に応じた自己負担額があります。

    民間の生命保険や医療保険等による対策と対応

    民間の生命保険や医療保険では、感染症も通常の疾病などと同様の保障が得られるのが基本です。
    ただし、感染症に罹患する前に加入していないと保険金や給付金が得られません。
    感染症にかかった場合の入院費用のカバーや万が一の死亡保険金を得たい場合には、元気な時に加入しておくことが感染症対策となります。

    現在ご加入の保険による感染症対策

    感染症に罹患した場合、現在ご加入の保険で、給付金や保険金が支払われます。
    保険会社や保険内容によって対応に違いがあるものの、一般的な内容は以下の通りです。

    ・死亡保険金について

    感染症により死亡した場合、病気が原因での死亡とみなされ、死亡保険金の支払対象となります。
    なお、一部の保険会社では、災害死亡保険金の対象になっている感染症もあります。
    また、新型コロナウイルス感染症については、特別条件(保険金削減支払・部位不担保など)付きの契約でも、特別条件を適用せず、死亡保険金を払う対応をしている保険会社もあるので確認が必要です。

    ・入院給付金について

    感染症による入院は、病気の治療のための入院とみなされ、入院給付金の支払対象となります。
    新型コロナウイルス感染症の場合、医師の指示で医療機関に入院すれば、検査で陽性か陰性かを問わず支払対象です。
    病院で満床や医療ひっ迫などの事情により、早期の強制退院や入院ができずに、臨時の宿泊施設や自宅療養となった場合、医師の証明書などにもとづき、入院給付金が支払われます。
    また、軽症や症状が見られない方が宿泊施設や自宅で療養している場合でも、厚生労働省のガイドラインにもとづき、一部の保険会社では入院給付金支払対象となっていますので、ご加入の保険会社に問い合わせましょう。

    ・通院給付金について

    新型コロナウイルスで退院後の通院に加え、医師による電話診療またはオンライン診療を受けた場合、通院給付金の支払対象となる場合があります。

    新型コロナウイルス感染症対応保険

    生命保険会社では新型コロナウイルス感染症専用の保険が新たに販売されたほか、損害保険会社では新型コロナウイルス感染により旅行をキャンセルした際の旅行保険などが発売されています。

    感染症

    感染症の種類

    人類の最大の敵は感染症ともいわれている

    人類はある意味において、感染症との闘いの歴史を繰り返してきました。

    感染症というものは、大気や土壌、水や動物に存在する微生物が、人の体内へ侵入して引き起こす疾患です。人から人へ移ってしまい、現在世界中で巻き起こっているコロナウイルスのように、感染拡大が止まらないものも多数あります。

    重症化してしまうと死亡してしまう事もあるので、特に小さな子どものいる家庭などでは、子どもの様子を窺いながら注意しなければなりません。

    ご年配や既往歴のある方も重症化しやすく、まさに今、世界中で直面している問題です。

    細菌とはなんなのか

    目に見えない微生物の一つに細菌があります。

    細菌とは一つの細胞で構成されている生物で、単細胞生物とも呼ばれています。

    人の身体に入って増殖し、感染症を引き起こして死に至らしめるものもあり、大腸菌、黄色ブドウ球菌、結核菌などが知られています。

    逆に、人の健康維持に欠かせない細菌も存在しています。

    特に腸内環境や皮膚表面では多くの細菌が活動し、ビフィズス菌や乳酸菌、納豆菌などは有名でしょう。

    ウイルスとはなんなのか

    もはや細胞すら持たないもので、サイズは細菌の50分の1程しかありません。

    単独では増殖できず、ほかの細胞に侵入して自分のコピーを作らせ、破裂したところでさらにほかの細胞に侵入して増殖して、感染症を引き起こします。

    主なウイルスとして、ノロウイルス、インフルエンザウイルス、コロナウイルス、HIVなどがあります。

    真菌(カビ)とはなんなのか

    カビも感染症の一種として、人を病に至らしめるものがあります。

    かつては植物に分類されていましたが、研究が進んだ現在では、独自区分に分類されました。

    胞子を肺から吸い込んで体内に侵入するため、せきや呼吸困難、胸痛などの肺疾患として症状が現れることが多いです。

    原虫とはなんなのか

    回虫のような寄生虫によって起こる、寄生虫症も感染症の一種です。

    単細胞の微生物で、宿主に寄生し一方的に養分を吸い取って増殖していく形態ですが、極めて複雑な動きをするため、ほとんど解明できていません。

    アニサキス、マラリア原虫などがありますが、有効なワクチンがないのが現状です。

     感染症にかかったら早めに病院へ 

    感染症は人だけがかかるものではなく、鳥などの動物なども集団感染を起こしたりしますので、そういった点ではとても怖い病気です。

    風邪などの症状以外で今までに見たこともないような症状のときは、即座に病院の医師に相談をしましょう。

    もう少し遅ければ危険であったということが起こりえますので、何かしらの症状が出た場合は、速やかに病院を受診するようにしましょう。

    感染症というものにかかってしまうと、完治するまでしばらく外出もできなくなってしまいます。

    仕事にも出られない、学校や保育園も休まなくてはいけないという事態になってしまいますので、周りに移さないようにするためにも早期発見が望ましいです。

     

    感染症の治療方法の基礎知識

    感染症の治療には、抗菌薬を用いる

    「よく耳にする感染症だけど、実際にどんな治療をされるのかを知りたい」と思ったことはありませんか。

    まず、細菌による感染症の治療には、抗生物質や抗生剤を使用します。

    ただし医師の判断により、抗菌薬が不要と判断されることもあります。

    インフルエンザ

    インフルエンザに感染した場合に使用されるのが、「抗インフルエンザウイルス薬」です。

    ウイルスに直接働きかけ、ウイルスの増殖を抑えることで、症状を軽減するものです。

    医療機関でインフルエンザと診断された場合に、抗インフルエンザウイルス薬は、医師から処方されます。

    また、飲み薬や吸入薬の他に、注射薬が用いられることもあります。

    インフルエンザウイルスはすぐに増殖するため、発症後48時間以内に抗インフルエンザウイルス薬の服用が必要です。

    高熱がある場合は解熱鎮痛剤、二次感染を起こしている場合は、抗菌薬を使用します。

     

    マイコプラズマ肺炎

    マイコプラズマ肺炎に感染した場合に行われるのが、マクロライド系抗菌薬を使用しての治療です。

    「エリスロマイシン」、「クラリスロマイシン」などが、マクロライド系抗菌薬にあたります。

    これらの抗菌薬は、肺炎マイコプラズマの細胞分裂を抑え、殺菌します。

    しかし、マクロライド系の抗生物質の効かない耐性菌も中にはみられるのです。

    マクロライド系の薬が効いていないようであれば、テトラサイクリン系、またはニューキノロン系の抗生物質を使用することがあります。

    早期に対応しないと重症化することもあるので、早めに病院を受診することが大切です。

    RSウイルス感染症

    RSウイルス感染症に治療薬はありません。

    そのため、解熱剤や痰をきる薬、咳止めなどの症状をやわらげる薬で対応します。

    子どもに多い感染症で、大人が感染した場合は、風邪に似た軽い症状がでたのち、治まっていくことが多いので、十分な睡眠や水分の補給を心がけます。

    安静に過ごしていれば、数日程度で症状がやわらぐことが多いです。

    秋から冬に流行し、感染力の強いウイルスです。

    A群溶血性レンサ球菌咽頭炎

    A群溶血性レンサ球菌咽頭炎は、A群溶連菌や溶連菌とも呼ばれ、子どもも大人も感染します。

    A群溶血性レンサ球菌咽頭炎にかかった場合は、ペニシリンやセフェム系の抗菌薬を使用します。

    これらの抗菌薬は、細菌の細胞壁に働きかけて殺菌することで、増殖を抑えます。

    通常は服薬により症状が改善しますが、リウマチ熱の合併症を予防するために、抗菌物質を指定された日数分しっかりと飲み切ることが重要です。

    感染症に対して感受性の高い抗生物質があれば、治療薬がない場合もあります。

    感染症が疑われる場合は、早めに医療機関を受診しましょう。

    新型コロナウイルスに感染した場合の治療費はどうなる?

    新型コロナウイルスに感染したら?

    依然として収束の気配を見せない新型コロナウイルスですが、もしも感染した場合の治療費はどうなるのでしょうか。

    新型コロナウイルスに感染しているかどうかを調べるには、まずPCR検査を受けることが必要となります。

    感染症の判定には検査をすることが欠かせませんが、新型コロナウイルスの感染を判定するのがこのPCR検査です。

    検査の実施は診察した医師が必要と判断した場合に基づき、都道府県などの指定医療機関でおこなわれます。

    医師が感染症の判定に必要と診断した結果おこなわれる検査のため、費用は公費負担で賄われ、自己負担額が発生することはありません。

    治療費が必要のない感染症とは

    感染症の中には感染力や罹患率(病気にかかる割合のことを言います)、そして感染した場合の重篤性によって危険率が変わります。

    そのため感染症を分類し、危険性の高いものは公費負担で賄うこととしているのが「感染症法」です。

    中でも感染した人がまったく治療費を払う必要がなく、適切な医療を受けられると定めているのが「新感染症」で、新感染症に罹患した場合は全額公費負担の対象となります。

    新型コロナウイルスはまさにこの「新感染症」に該当するため、罹患しても治療費は一切かかりません。

    検査の結果入院が必要となった場合、先に行ったPCR検査の治療費も不要となるのは、新感染症かどうかを確かめるために必要な検査だからです。

    感染症法ではエボラ出血熱やペストなどの一類感染症や、結核などの二類感染症で入院した場合の治療費は、医療保険を適用した上で残りを公費で負担することとしています。

    しかし新型コロナウイルスは一類・二類のいずれよりも感染力が強いため、「新感染症」に当たるとして全額公費負担の対象となっているのです。

    入院した費用も全額公費で負担されるのか

    新型コロナウイルスなどの感染症は、新たな罹患者を出さないためにも入院治療が不可欠です。

    入院すれば通常の通院治療よりもより多くの治療費がかかりますが、新型コロナウイルス入院患者の医療費はすべて公費で賄われます。

    これは令和2213日に「新型コロナウイルスに関する緊急対応策」として、首相官邸が出典した資料の中に記載されました。

    全文は10ページにわたり、その4ページ目の「感染症指定医療機関等の治療体制・機能の強化」という項目に、「感染した入院患者の医療費は、公費により負担する」と明言してあります。

    このように未知のウイルスかつ、非常に感染力の高い新型コロナウイルスに感染した場合、検査および入院にかかる治療費を自らが支払う必要はありません。

     

     

    感染症の治療に必要な保障額の目安について考えてみよう

    指定感染症は公費負担制度で!

    指定感染症に該当する場合に保健所による勧告や措置を通じて、指定医療機関に入院した場合、入院費用については感染症法第37条によって公費負担制度が利用できます。

    公費で入院治療が受けられる指定感染症に該当するのは一類感染症と二類感染症に指定されたそれぞれ7疾病と、新感染症です。

    一類感染症に指定された7疾病は、エボラ出血熱、クリミア・コンゴ出血熱、天然痘、ペスト、マールブルク病、ラッサ熱、南米出血熱です。

    また、二類感染症に指定された7疾病とは、ポリオ、ジフテリア、病原体がSARSコロナウイルスに基づく重症急性呼吸器症候群、結核、鳥インフルエンザ、MERSとなっています。

    新感染症とは人から人に伝染する未知の疾病であって、伝染力や感染した場合の重篤性が高く、危険性が極めて高い感染症として認められたものです。

    一類感染症と二類感染症、新感染症で入院した場合は、認定期間中の医療に要する費用の全額が公費で助成されます。

    ただし、新感染症に限り、世帯員の総所得税額によっては月20,000円を限度とした、一部自己負担が生じることがあります。

    そのため、これらに該当する感染力が高く、重篤な症状をもたらす感染症で入院した場合、保健所に必要書類を提出して申請をすることで、自己負担額はゼロ円、もしくは、最大でも20,000円にとどまることになるのです。

    住居費や生活資金などは必要

    所定の感染症で入院した場合、公費で助成が受けられるなら、医療保険などで保障を準備しなくてもいいと思われるかもしれません。

    しかし入院中に発生する費用は、入院費用だけではありません。

    入院中も家賃や住宅ローンの返済が必要になったり、マイカーローンなどの借金の返済も必要です。

    世帯主であれば、家族の生活費やお子さんの教育資金なども発生します。

    この点、会社員や公務員など社会保険に加入していれば、入院のために休職して給与がもらえない間は、健康保険から最大で1年半にわたり、傷病手当金として給与額の67割程度の支給が受けられます。

    一方、退職している人や自営業者、アルバイトなど国民健康保険の加入者は傷病手当金はありません。

    つまり国民健康保険の加入者は、入院により仕事ができないと無収入になってしまいます。

    これを補うために、医療保険に加入していれば、入院給付金が受けられます。

    たとえば、月に30万円の生活費等が必要なら日額1万円、15万円あればどうにかなるなら5,000円の保障を付けておくと安心です。

    感染症になった人は生命保険に入れるのでしょうか

    生命保険に入れるかはいつ感染したのかと現在の状態による

    生命保険は死亡保険金を支払う保障ですので、加入する時点で死亡リスクが高い方は基本的に加入ができません。

    生命保険は死亡保険金に対してわずかな保険料であっても、大きな保障が得られる制度です。

    これを実現しているのは、契約者が少しずつ保険料を出し合うことで、そのうちの誰かが亡くなった際に相互扶助の仕組みにより、集められた保険料から保険金が支払われるからです。

    そのため、契約者は平等である必要があり、年齢や性別に応じた死亡リスクの高低に基づき保険料が定められるとともに、既に病気に罹患しているなど死亡リスクが高い人を排除するために健康状態を確認する診査が行われます。

    保険会社や生命保険商品によって多少差はありますが、一般的には過去5年内に病気やケガで手術や一定期間以上の入院をした人、過去3ヶ月内に通院や投薬治療を受けた経験のある人は生命保険に入れません。

    そのため、感染症になった方が生命保険に入れるかは、いつ感染してどのような治療を受けたのか、直近でも通院しているのかによって異なります。

    感染症にもさまざまな種類があり完治度も異なる

    感染症といってもさまざまな種類があり、軽度の症状で済み、治療法なども確立されているものから、死亡リスクも高く、治療も困難を極める感染症もあります。

    たとえば、インフルエンザの場合、高齢者などを除けば入院するケースは稀です。

    そのため、直近でインフルエンザにかかって投薬など受けていなければ加入できますし、罹患したばかりの場合には完治してから3ヶ月ほど待てば、基本的に問題なく加入できます。

    これに対して、結核は感染力が強く、症状も重くなりがちで措置入院が必要な指定感染症の一つです。

    もっとも、かつての時代と異なり、近年では治療法や治療薬なども確立されて命を落とす人は稀となり、一定の入院をすることで短期で回復し、元の生活に戻れます。

    現在も引き続き治療を受けている事情がなく、入院したのが5年前より前であれば、それ以外の健康状態に問題がなければ、基本的に生命保険に加入できます。

    後遺症などが長引くケース

    新型コロナウイルスは新たな感染症ですが、まだ解明がなされていない未知のウイルスです。

    この点、既に生命保険に加入されている方が新型コロナウイルスで亡くなった場合、生命保険各社が支払いを行い、災害割り増し保険金を支給するケースも少なくありません。

    一方、新型コロナウイルスにかかった人が、これから生命保険に入れるかというと極めて難しいものがあります。

    入院した方は5年内の制限にひっかかりますし、自宅療養であった場合も、後遺症があるなどして通院や投薬を受け続ける可能性があり、診査を通らない可能性があるためです。

    感染症になってから生命保険を選ぶ手順とは

    感染症に罹患して生命保険の必要性を痛感したら

    感染症に罹患したことで死への恐怖を感じたり、感染症による死を身近に感じ、家族のために万が一の備えをしておきたいと考えるようになった方は多いのではないでしょうか。

    これまでは健康に自信があり、まだ若いからと生命保険の必要性を感じず加入をしてこなかった方が、感染症に罹患してから生命保険に加入するにはどうすればいいのでしょうか。

    罹患時期と現在の状態を確認しよう

    生命保険は死亡リスクの高い方は、基本的に加入が認められません。

    リスクが高いかの一つの基準として、5年以内に入院や手術などをしているか、3ヶ月内に病気の診断を受けたり、通院や投薬などを受けているかの告知が求められます。

    措置入院をしたのが5年より前で症状が完治し、直近で感染症をはじめ、他の病気の診断や治療も受けておらず、健康診断などの数値も問題なければ、通常の生命保険に加入が可能です。

    引受基準緩和型の生命保険

    では、通常の生命保険の告知項目をクリアできず、加入ができない場合はどうすればいいのでしょうか。

    その場合は、引受基準緩和型の生命保険で入れるものがないか調べてみましょう。

    引受基準緩和型の生命保険とは5年以内に入院や手術歴があっても、1~2年以内には入院や手術歴がない方や一定の持病をお持ちでも症状が安定している方なら入れる可能性がある保険です。

    ただし、リスクが高い分、同じ保障額を得るには健康な方より高い保険料を支払わなくてはなりません。

    また、保険金の支払いに制限がつく場合もあります。たとえば、罹患した感染症やその後遺症などに起因する死亡では、保険金が支払われないというものです。

    罹患した感染症とは無関係の病気やケガによる死亡のみ支払いが受けられるといった、限定的な保障となります。

     

     

    いずれにしても、感染症にかかった後に、生命保険の加入の検討、見直しをする場合、最も大切なことは加入している以外の保険会社で見直しをするということです。

    これは、同じ保険会社に比較できる生命保険の種類は少なく、かつ、複数の種類の引受基準緩和型保険や無選択型保険を取扱している可能性は極めて低いです。そのため、根本的な保障の見直しになりません。

    保険は保険会社ごとに保障内容が異なり、保険料にも差が出てきますので、必ず複数の保険会社で比較して加入検討や見直しが必要です。

    アグネスでは、簡単な質問に答えるだけで、ご自身の加入できる複数の保険を気軽に探し、比較することができます。あなたにぴったり合った保険を選ぶことができるので、まずは気軽に診断してみましょう。

    感染症になった人が医療保険に入ることはできるのか

    医療保険に入れる条件を確認しよう

    感染症の病歴がある方が医療保険に入れるかは、どの感染症にかかったかや、治療にあたって入院や手術などをしたのか、現在は完治しているのか、治療後どのくらいの期間が経過しているかによります。

    この点、一般的な医療保険は過去5年以内に手術や7日以上の入院をしたか、最近3ヶ月以内に医師の診察・検査・治療・投薬を受けたかなどがチェックされます。

    この加入条件は保険会社や医療保険の商品内容によっても異なりますが、直近で病歴があると加入できないのが原則です。

    感染症にもさまざまな種類がある 

    感染症といっても、比較的軽度のものから、特効薬のない生命の危機にかかわる重篤な感染症までさまざまあります。

    比較的軽度といえば、インフルエンザや一部の性感染症、水虫やものもらいなども感染症の一つです。

    たとえば、インフルエンザに罹患した場合、入院などしておらず、投薬を受けたのが半年前といった場合には医療保険への加入が可能です。

    軽い水虫で医師の治療も受けていないといった場合なら、特に問題なく入れます。

    これに対してエボラ出血熱やコレラ、赤痢、結核、天然痘、SARSや新型コロナウイルスなど措置入院が必要になるような指定感染症などの場合には、過去5年以内の入院をはじめとする治療を受けていると入ることは厳しいです。

    もっとも、5年より前に治療を受け、完治したうえで、5年内は特に問題なく元気に過ごしているというのであれば、加入は可能です。

    一方で、入院したのは5年より前でも、現在も後遺症などで通院中、投薬中となると加入が難しくなります。

    医療保険で特に問題となる所定の感染症

    生命保険各社では感染法上によって指定されている7つの一類感染症と7つの二類感染症、計14つに及ぶ感染症のことを所定の感染症などと呼んでおり、所定の感染症で亡くなった場合には感染を災害と扱い、災害割増特約から死亡保険金の割り増しの支払いを行っています。

    そのため、所定の感染症に該当する感染症に罹患した場合には、インフルエンザなどの比較的一般的な季節性の感染症に比べて、医療保険の診査も厳しくなる傾向にあるのです。

    新型コロナウイルスについては、各社で対応がまだバラバラな側面がありますが、既に加入している方については、入院、死亡した場合に安心の保障が得られるようになっています。

    これに対して、新型コロナウイルスに罹患した後で医療保険に加入したいという場合、病気についての解明がまだなされておらず、かつ、後遺症に苦しむリスクが高いことから、診査は極めて慎重になると言わざるを得ません。

    感染症になってから医療保険に入るには

    感染症に罹患してから医療保険に入りたくなったら

    梅毒やクラミジアなどの性感染症をはじめ、結核やコレラ、新型コロナウイルスなどの感染症に罹患して隔離入院を経験したり、なかなか治らずに投薬治療などを続けた経験をすると、これまで医療保険に興味がなかった方も今後に備えて保障を考えるはずです。

    ところで既に感染症に罹患した方が医療保険に入れるのでしょうか。

    その手順を見ていきましょう。

    罹患時期と現在の状況を確認

    医療保険は病気やケガによる入院や手術、退院後の通院に対して保障が得られるものです。

    そのため入院や手術のリスクが高い方は、基本的に加入ができません。

    もっとも、病歴がある方がすべて加入できないのではなく、リスクがあるかどうかは、保険会社が定める診査基準を満たすかで判断されます。

    その一つの目安となるのが、5年以内に入院や手術などをしているかと、3ヶ月内に通院や投薬などを受けているかという告知項目です。

    保険会社によって多少異なりますが、感染症に罹患した病歴がある方でも、入院したのが5年より前で、現在は回復して投薬治療や通院もしていないのであれば、医療保険へ申し込みができます。

    他の項目や健康状態に問題がなければ、加入でき、通常の保障が受けられます。

    通常の医療保険では加入が難しいケース

    では、感染症による入院歴が5年内の場合は、医療保険には加入できないのでしょうか。

    たとえば、3年前に結核で隔離入院をしたものの軽症で済み、1ヶ月あまりで職場復帰でき、今はまったく問題なく元気という方もいるはずです。

    新型コロナウイルスといった新たな感染症の流行で、不安を感じている方は多いことでしょう。

    その当時は医療保険未加入であったり、加入していたものの金額を増やしたいと感じている場合、今すぐ加入はできないのでしょうか。

    引受基準緩和型の医療保険を検討

    実は、病歴がある方や持病がある方でも、一定の条件を満たすことで加入が認められる引受基準緩和型の医療保険というのが登場しています。

    たとえば、1~2年以内に入院や手術歴がなければ、通常の医療保険より保険料を多めに支払うことで加入できるといったものです。

    もっとも、各社各様の商品内容となっていますので、感染症の病歴を持つ方の加入可否、納得のいく保障が得られるかはよく調べなくてはなりません。

    感染症は種類も多いため、加入できる感染症、できない感染症があったり、加入ができても、一定の感染症では保障が制限される場合もあるので、しっかり検討しましょう。

    まとめ

    いずれにしても、感染症にかかった後に、医療保険の加入の検討、見直しをする場合、最も大切なことは加入している以外の保険会社で見直しをするということです。

    これは、同じ保険会社に比較できる生命保険の種類は少なく、かつ、複数の種類の引受基準緩和型保険や無選択型保険を取扱している可能性は極めて低いです。そのため、根本的な保障の見直しになりません。

    保険は保険会社ごとに保障内容が異なり、保険料にも差が出てきますので、必ず複数の保険会社で比較して加入検討や見直しが必要です。

    アグネスでは、簡単な質問に答えるだけで、ご自身の加入できる複数の保険を気軽に探し、比較することができます。あなたにぴったり合った保険を選ぶことができるので、まずは気軽に診断してみましょう。