目次

    ADHDってどういう病気?②

    ADHDについて理解を深めよう

    ADHDとは

    ADHDは注意欠如多動性障害とも呼ばれ、最近よく見聞きするようになった発達障害の一類型です。
    名称が示す通り、集中できない、ミスや忘れ物が多いといった注意欠如が起こりやすく、じっとしていられない、突然動き出すなど多動性の行動が起こります。
    子どもをはじめ、大人になっても症状が続く方が少なくありません。
    原因は解明されていませんが、生まれつきの脳の発達になんらかの問題が生じていると推察されています。
    そのため、育て方やしつけによって発症するものでもなければ、しつけや教育によって、簡単に改善できるものでもありません。
    かつては子どもの頃の落ち着きのなさに過ぎず、大人になるにつれ改善されると考えられていました。
    ですが、近年の研究や調査データなどから、大人になっても引き続き、同じような症状が見られ、社会生活や家族生活に支障を来す方がいることがわかっています。

    子どもの頃によく見られる症状

    生まれつきなので幼い時からなんらかの症状が出ていますが、幼稚園や保育園で他の子と一緒に過ごすようになった場合や学校に入学して規則正しい集団生活が行われるようになると、注意欠如や多動性の症状が目立つようになります。
    入園や入学後に、ADHDではと気づくご家族も少なくありません。
    友達と集中して遊べない、授業中に突然フラフラと立ち上がって歩き出す、話を聞いていない、忘れ物や失くし物が多い、整理整頓ができない、何かをやり遂げられないといった症状が見られます。

    大人になってからよく見られる症状

    子どもの頃にADHDと気づかないまま過ごし、大人になり仕事をするようになってから、思うようにいかず悩む方も少なくありません。
    ケアレスミスが多い、約束を忘れてしまう、計画が立てられない、物事が完結できない、会議中にフラフラと立ち上がる、人の話を遮って意見を言ってしまう、順番が守れず割り込みをする、車の運転でスピードを出しすぎる、無理な追い越しをしがちといったものです。
    症状が顕著であるほど、職場や友人から要注意人物扱いされる場合や変わった人と思われやすくなります。
    ADHDについて理解が得られれば、周囲にフォローしてもらうことも可能です。
    ですが、本人も周囲も気づかない場合、本人は自分はダメな人間だと悩み、周囲は関わりたくないと離れてしまいかねません。
    仕事のミスが多い、大きなトラブルを生じさせたなどとして、自主退職を促されるなどのリスクもあるため注意が必要です。

     

     

    ADHDは改善できる?

    心理社会的治療

    ADHDはいまだ原因が明確になっておらず、ドーパミンやノルアドレナリンがなんらかの要因で不足することが影響しているのではといった程度しか解明されていません。
    そのため、完治させるような治療薬は開発されていません。
    ADHDでも薬物療法を行われますが、状況を改善させるというよりは、衝撃的な行動を抑制するといった悪くならないように抑える方法となります。
    ADHDの改善を目指すには、心理社会的治療が行われます。
    これは主として、ADHDの方が行動を改善できるように環境を整える環境調整や日常生活や社会生活において、スムーズな活動ができるようにトレーニングを行うソーシャルスキル・トレーニング(SST)などを、専門家のサポートのもとで行う治療法です。

    環境調整とは

    環境調整とは、ADHDの方ごとによく見られる症状を整理し、それを改善できるための環境を整える方法です。
    環境を整え、決めたルールを毎回実践するようにすることで、習慣化を図り、行動の改善を図ることが目指せます。
    たとえば、忘れ物が多い方なら、前日に明日必要なものを書きだして準備し、一つひとつチェックしてカバンに詰めるといった行動を習慣化していくのです。
    約束や予定を忘れてしまう場合には、前夜にスケジュール表をチェックし、明日の出発時間や行く場所などを紙に書き出して、目に入る決まった位置に貼り出します。
    そのうえで、起きるべき時間に目覚まし時計をセットし、朝起きたら貼り出した紙をチェックし直して、予定に間に合うようするといった具合です。

    ソーシャルスキル・トレーニング(SST)とは

    学校や職場、家族や友人との関わりをはじめ、お店を利用することや交通機関を使うなどのさまざまな社会生活を営むうえで、状況に応じた適切な行動ができるようにスキルを身につけるトレーニングを行う方法です。
    専門家によって、一人ひとりの状況に応じたトレーニングが行われます。
    年齢や症状の出方などに合わせ、学校生活や職場、その他のさまざまな人と関わる場で、衝動的な行動などを取って困らせることや驚かせることがないようトレーニングを積みます。
    ソーシャルスキルを身につけることで、周囲とのコミュニケーションも取りやすくなり、自然とフォローをしてもらえるようになるなど、社会生活がスムーズになるのもメリットです。
    トレーニングを成功させるコツは、褒めて伸ばすことです。
    自己肯定感を高めることでスキルが身につき、定着しやすくなります。

     

    ADHDの治療法にはどのようなものがある?

    心理社会的治療

    ADHDの治療の基本となるのは、心理社会的治療です。
    一人ひとりの症状や年齢、置かれている環境や性格などに合わせ、治療方針を立てて行っていきます。
    心理社会的治療の代表的なものに環境調整、行動療法、ソーシャルスキルトレーニングがあります。

    ・環境調整

    環境調整という言葉の響きから、本人が環境に合わせられるようにさせる療法のように捉えられますが、その逆です。
    ADHDは周囲には気づかれにくい場合や理解されにくいのが一般的です。
    周囲が思っている以上に、日常生活や学校生活、仕事に困難さや不安を感じています。
    困難を感じている本人に寄り添い、本人がスムーズに生活できるよう、周囲が環境を整えることを環境調整と言います。
    忘れ物が多いなら、前日や当日に家族が一緒に持ち物を確認することや忘れ物をしていないか声掛けをする、職場でミスが多いなら、よく間違えることを紙に大きな文字で書いて目に入るところに貼っておくなど、本人の状態に合わせてさまざまな工夫が考えられるでしょう。

    ・行動療法

    望ましい行動ができた時は褒めることや評価を与えて、その行動を起こさせる方向に導くことがポイントです。
    一方、望ましくない行動を取った場合には、ダメだと言うことやしかりつけるのではなく、望ましくない行動をまた起こさないようなフォローを行います。
    望ましくない行動を起こすキッカケはなんだったかを振り返り、それが起こらないようにするなどです。

    ・ソーシャルスキルトレーニング

    学校や職場をはじめ、買い物をする時や出かける先で会うさまざまな人たちと接し、社会で暮らしていくために必要なスキルを身につけるためのプログラムです。
    人とのコミュニケーションの取り方や感情のコントロールの仕方、学校生活や職場での生活の送り方などを、インストラクターがマンツーマンで指導するか、少人数のグループトレーニングを行います。

    薬物治療

    ADHDの薬物治療は、心理社会的治療ではなかなか改善が見られないなど、思うような効果が出ない場合に、心理社会的治療と並行して行われるのが一般的です。
    ADHDの原因はまだ完全には解明されていませんが、脳内の神経伝達物質の働きがうまくいかないことが一因と考えられています。
    そのため、日本ではAドーパミンと呼ばれる神経伝達物質の伝達を助けるメチルフェニデート徐放剤、ノルアドレナリンと呼ばれる神経伝達物質の伝達を助けるアトモキセチンが、ADHDの主な治療薬として用いられています。
    効果の出方や副作用に違いがあるため、ADHDの特性に応じて症状を和らげるために、医師が一人ひとりに合わせて処方を行う治療法です。

     

     

     

    ADHDになると発症する具体的な症状とは

    年齢に見合わない注意欠如が特徴

    ADHDとは注意欠如・多動症であり、注意力が続かないという特徴があります。
    年齢のわりに明らかに落ち着きがない、注意力が不足している、待つことが苦手で衝動的に動いてしまうなどの症状が見られます。
    こうした症状は小さい頃によく見られますが、ADHDを発症すると年齢にそぐわない注意欠如が発症するので、仕事にも影響が出てしまいます。
    たとえば、仕事の納期を守ることができない、途中で投げ出してしまうのでプロジェクト遂行が困難になるなどは少なくありません。
    また、非常に飽きっぽい性格をしているので、すぐにあきらめてしまう傾向があります。
    不注意はあらゆる場面で発現し、なくしてはいけないものに限って紛失する事例も多いです。
    運転免許や大切な書類、高価なスキンケア用品などをよくなくす傾向があります。

    落ち着きがなく常に動いている

    じっとしていられない症状もADHDではよく見られています。
    会議中にずっと体を動かしている、貧乏ゆすりが癖になっている、物を見ると触れずにはいられないなどの症状は少なくありません。
    こうした症状は時に周りから嫌がられますし、迷惑だと捉えられることもあります。
    たとえば、スーパーに行った時に、必要以上に野菜や果物に触れることです。
    また、目に入ったものは触れなくては気が済まなくなることが多く、むやみに触れて指紋を付けてしまうこともあります。
    子どもであればじっとするのが苦手という子が少なくありませんが、大人になってもこうした症状が続くようであれば、子どもっぽい、社会に適応できていないなどと思われてしまう可能性があります。

    突発・衝動的な行動に出ることが多々ある

    ADHDになると突発的な言動が目立つようになることが多いです。
    買い物依存の人にもよく見られる症状で、必要がないものを大量に買い込むことがあります。
    計画性を持って購入するのではなく、突発的にほしくなって大量購入することもあり、家計に大きな打撃を与えてしまうのです。
    感情をコントロールするのも苦手で、大人でありながら子どものような怒り方をしたり、物をぶつけたりしてしまう症状もあります。
    また、人の話を聞くのが苦手で、自分から一方的に話し続けたり、相手の話を折ってしまったりすることもあり、相手に不快感を与える要因になりかねません。
    一方的に会話をする状況ではコミュニケーションが成立しにくく、たとえば仕事においては営業や接客ができなくなる可能性があります。
    このように、ADHDは健全な日常生活を送るうえでデメリットとなる症状が数多く発現します。

    ADHDの対策を徹底して日常生活におけるリスクを減らそう

    メモを取って忘れないように

    ADHDを発症したら、治療をしつつ症状と上手に付き合っていく対策をしてください。
    たとえば、物忘れが激しい人は、しっかりとメモを取るようにします。
    メモを取ること自体を忘れてしまう人もいますが、習慣化させれば忘れにくくなります。
    ADHDではない人であっても、日常において物忘れはあるのです。
    たとえば、上司から書類のコピーを依頼された場合、頭の中だけで記憶しておこうとすると忘れることがあります。
    特に多忙な時は忘れるリスクが高くなるでしょう。
    ADHDの人は特に忘れやすい性質があるので、メモをする習慣が必須になります。
    対策において重要なのは、どのような場面で困ることが多いのか明確にすることです。
    そのうえで、必要な対策を取り入れていけば日常生活への支障を最小限にできるでしょう。

    周囲に自分の症状について知ってもらう

    ADHDの対策においては、自分の特性を周りに知ってもらうことも大切になります。
    自身がADHDであり、どのような症状が出るのか具体的に伝えておきます。
    それにより、周りの人たちが理解してくれる可能性が高くなりますし、さまざまな配慮をしてくれるでしょう。
    また、周りに伝えることで自分の気持ちが楽になり、計画的に治療を進められるようになるケースが多いです。
    精神疾患全般に共通するのは、周りに内緒にしようとするほど言動に無理が生じてしまうことです。
    精神疾患は決して珍しい症状ではないので、勇気を持って伝えてみましょう。
    それにより適切な業務に変更したり、部署に異動してくれたりするなど、対策をしてもらえる場合があります。

    自宅療養の場合

    三類~五類は一般の医療機関で対応ができ、症状が重くなければ自宅療養となる場合もあります。
    コレラや赤痢といった三類の場合は特定の職種につき就業制限を受けます。
    新型インフルエンザの場合は、外出自粛への協力要請が出されますので、ほかの方に感染させないよう要請に従いましょう。
    自宅療養のケースでは、感染症の種類や症状にもよりますが、抗菌薬などが処方されます。
    薬は決められた量と回数を正しく決められた日数で飲みきることが大切です。
    症状が落ち着いたからといって服用をストップしてしまうと、細菌やウイルスが体に残されてしまい、治るまでに時間がかかる場合やその間に同居の家族などに感染させるリスクも少なくありません。

    業務管理をするうえで役立つチェックリスト

    チェックリストで業務の管理をしておけば、うっかり忘れやミスを減らせるでしょう。
    ADHDになると注意力が欠如してしまうので、些細なミスが多くなってしまいます。
    また、些細なことにこだわるあまり、大きなミスをする人もいます。
    忘れやすい、落ち着きがないといった症状はADHDの代表的な特徴です。
    自主的に治そうとして治せるほど精神疾患は甘くはありません。
    そのため、ADHDによって生じるリスクや損害を考慮し、それを回避していくための対策が必要になるのです。
    たとえば、業務内容をチェックリストで管理すれば、進捗状況を明確に把握できます。
    特定の作業を忘れてしまうリスクも減るなど、業務の健全化につながるでしょう。
    メモやチェックリストを利用する時は、目のつくところに用意・保管しておくことが大切です。
    これらの存在自体を忘れてしまえば、結果的にメモやチェックができなくなるからです。

    ADHDはいつ発症するのか

    ADHDは急に発症する?

    ADHDは急に発症するものなのでしょうか。
    ADHDの原因はまだ解明されていませんが、脳になんらかのトラブルが生じていると解されており、先天的なものとされます。
    そのため、いきなり発症するものではありません。
    ただ、症状の出方は人それぞれです。
    周囲が気づきやすい症状、気づきにくい症状もあるため、もともとADHDを持っていても、急に発症したような印象を受けるかもしれません。
    ですが、発症したというよりは、気づける状態になった、もしくはようやく気づけたということになります。

    よくある発症例

    発症というより、実際には気づいた症状ということになりますが、以下のようなケースがあります。
    幼稚園や保育園までは、ちょっと落ち着きがない、飽きやすい性格だなと思っており、小学校に上がれば、だんだん落ち着いてくるだろうと思っていたようなケースです。
    ですが、小学校に上がったことで、性格や幼さからくるものではないと気づく状態が見られます。
    たとえば、授業中、ほかの児童が座って先生の話を聞いている場合やノートを取っているのに、1人で立ち上がって教室中をフラフラ歩くことや教室から出て行ってしまうような行動が見られます。
    こうした行動が数回続けば、何かおかしいと感じることでしょう。
    幼い時期は性格やしつけの問題かなと気づけずにいたのが、年齢が上がるほど、ほかのお子さんがルールに従って集団生活を送るようになり、ADHDの症状が目立つようになり、気づくことは多いです。

    大人になってから発症?

    子どもの頃はわからなかったのに、大人になってから発症したと言われるケースもあります。
    ですが、これも生まれつきADHDであったのが、大人になって気づいたというのが正しい表現です。
    特に今、大人の方が子どもの頃は、ADHDという言葉や発達障害といった言葉をほとんど聞く機会がなく、そんな症状があることさえ知られていませんでした。
    何かおかしいと思いながらも、ADHDとはわからなかっただけというケースもあります。
    そのため、大人になってから、もしかしたらADHDかもとクリニックを受診する方も増えています。

    熱とともに急性神経症状が出る

    熱が出るとともに、意識障害や痙攣などの急性神経症状が出てしまうケースもあります。
    神経症状が出た時には、さまざまな感染症が考えられます。
    主にインフルエンザやウイルス性脳炎、日本脳炎などです。

    大人の診断は難しいことも

    大人のADHDとしてよく見られるのは、課題や業務をやり遂げられない場合や業務を進めるのが遅い、落ち着きがない、忍耐力がない、転職を繰り返す、人間関係がうまくいかないといったものです。
    もっとも、大人になると気分障害や 不安症といった後天的な精神疾患の可能性やアルコール依存やレクリエーショナルドラッグを乱用することでも、同じような症状を引き起こすことがあり、ADHDかどうかの診断が複雑になります。

    ADHDだと保険に入りにくい?

    ADHDと診断されると保険に入れなくなる?

    生命保険や医療保険は、万が一の病気やケガによる死亡や入院、手術などに備える保険です。
    そのため、保険金や給付金を支払うリスクが高い、すでに持病がある方や入院、手術歴のある方、現在、治療中の方などは加入ができないことがあります。
    加入が認められても、保険料が高くなることや保険金額が抑えられるなど、健康な方に比べて保障内容に制約を受けることも少なくありません。
    ADHDと診断されると保険に入れない、入りにくくなると言われることがありますが、実際にはケースバイケースです。
    かつて、ADHDという症状が知られていなかった際は、病気の症状とは考えられず、普通に保険に入れていました。
    現在では、ADHDの診断を受けている場合、保険会社の対応もそれぞれ異なり、その人の症状や状態、加入金額などによっても入れるかどうかは異なります。

    告知はしっかりと

    生命保険や医療保険に入るには、健康状態の診査を受けなくてはなりません。
    少額の生命保険や医療保険では、告知といって健康状態の自己申告で足りるケースもあります。
    過去の病歴や入院歴、現在治療中の病気や通院歴などを報告する必要があります。
    ADHDと診断を受けた場合や投薬治療などを行っているにもかかわらず、それを申告せず保険に加入した場合、後で見つかると告知義務違反として解約されることや保障を得られないおそれがあるので気を付けましょう。

    告知義務違反にならない方法で診査を受ける

    告知義務違反を問われることや不安を抱えたまま申し込みの手続きをするなら、保険会社の診査を直接受けるのもおすすめです。
    生命保険面接士と呼ばれる専門のスタッフ、または保険会社の社医の診査を受けるか、保険会社が用意する健康診査センターで健康診断を受ける方法です。
    保険会社のスタッフが直接面談をする場合や健康状態をチェックするため、診査に通れば、後から解約されることや保障がなされないおそれがありません。
    それだけでなく、告知で入れる保険より、保険金額や保障額を大きく設定できることもあります。
    ADHDだから状態を知られないように告知にしようと考えるより、しっかりと診査を受けたほうが安心な場合もあります。

    専用の保険に加入する

    保険会社の中には、一般的な病気以外で保険に加入がしにくい方を対象にした専用保険商品を用意しているケースがあります。
    ADHDやてんかん、ダウン症などの症状がある方向けの保険です。
    ご自身の症状やお子様の症状などに応じて、適切な方法で保険を準備できるようにしましょう。

    生活するうえで注意したいADHDのリスク

    生活の不便を回避するために

    脳の機能障害により発症するADHDは、自分の意思で治すことができません。
    一方で、ADHDにより生活に生じるリスクについては、心がけ次第である程度防げます。
    特に注意したいのは不注意で、注意力や集中力を必要とする場面でミスを誘発する問題はよくあります。
    成人しているのに子どものような行動をする、常にそわそわしているといった人は注意が必要です。
    ADHDの症状がある人は、仕事の遂行能力が低下してしまいます。
    些細なミスを頻発する、仕事を途中で投げ出してしまう、納期遅れがたびたびあるといった人は要注意です。
    不注意を回避するためには、メモやチェックシートを活用するのがおすすめです。
    また、ADHDを周りにカミングアウトしておき、理解を得る必要性もあるでしょう。

    医療機関で検査を受けてみましょう

    冷静さがなくて常にそわそわするのは、ADHDによく見られる症状です。
    会議の場で落ち着きがなくそわそわする、大切な業務を後回しにしてしまう、業務遂行において計画性がないなどの症状は少なくありません。
    ADHDは時に周囲からの信頼を損ねるリスクとなるので、自身で生活に支障を覚えているならば早めの検査をおすすめします。
    ただし、ADHDの症状が出ていても、必ずしもADHDに該当するわけではありません。
    単なる性格的な問題で不注意が生じているケースもあるからです。
    自己判断は外れることが多々あるので、精神科や心療内科で検査を受けるようにしてください。
    ADHDに罹患している人は精神的なストレスを抱えやすく、それにより体調不良を招くケースもあります。
    大人の引きこもり、うつなどを招くこともあるので注意が必要です。

    経済的な逼迫につながるリスクも

    時に浪費を招くこともあるのがADHDです。
    衝動的な行動をしてしまうことが多く、買い物依存もその一つになります。
    必要のないものを買い込んでしまう、買い物を我慢できないなどの症状が見られています。
    ADHDになると計画性を持って生活することが困難になるので、経済的な逼迫を招く可能性があるのです。
    浪費が習慣化すれば貯金するのが難しく、さらには借金を繰り返すリスクにもなります。
    カードローンなどの高金利のローンを利用すれば、返済不能になって債務整理を迫られる可能性もあるでしょう。
    ADHDは自分自身だけでなく、時に家族をも巻き込むことがあります。
    だからこそ、家族が異変を感じた場合は、治療を勧めるなどの対処が必要です。
    ADHDなどの精神疾患は、本人が自覚できないことが多いからです。

     

    ADHDの特徴とは

    ADHDとは

    ADHDは注意欠如・多動症と呼ばれるものであり、主に不注意と多動性・衝動性という2つの特性を持つ発達障害の一種です。
    自分自身で意識や行動をコントロールすることが難しいために、生活が困難に感じることが多いです。
    年齢に合わない不注意さでや好きなこと以外には集中力を持続できないうえに、関心を示さない多動性、そして思いついたことをすぐに行動へ移してしまうという衝動性が見られます。
    時と場合に応じ自らコントロールするのが困難なために、不注意やミスなどが目立ちやすくなってしまいます。
    これらの特性によって、人間関係がうまくいかなかったり、コミュニケーションが取れなかったり、学習や仕事がうまく進まなかったりなどといったことで困り事が出てしまうのです。
    ADHDの方は知的な遅れがないために見逃され、大人になってから違和感や生きづらさを覚えて自ら精神科などの病院へ出向き、ADHDと診断されている方も多くいらっしゃいます。

    ADHDの特徴

    ここで、ADHDの特徴について詳しく解説していきます。
    ADHDとはいっても、一人ひとりによって出現する特性が異なっているので十人十色です。
    ADHDには大まかに3つの種類があるとアメリカ精神医学会のDSM-5において言われています。
    不注意が優勢であるタイプの不注意優勢型と多動・衝動性が優勢であるタイプの多動一衝動性優勢型、これらが混合しているタイプの混合型の3つです。

    ・不注意優勢型

    不注意の特徴が強く、多動や衝動性はあまり見られないタイプの方です。
    たとえば、学習や仕事に継続して集中することが難しかったり、物忘れがひどかったり、外からの刺激で気がそれやすいといったような特徴があります。
    ただし、自分の好きなことや夢中なことがあるとそればかりに熱中し、周りの声などが聞こえなくなってしまいます。
    スケジュール管理が苦手である場合や約束をすぐに忘れてしまうといった方もこのタイプです。

    ・多動性一衝動性優勢型

    多動性や衝動性の特徴が強く、不注意はあまり見られないタイプの方です。
    とにかくじっとしているのが苦手で、常に動いていないと落ち着かないために無意識に体が動いてしまう場合や感情のコントロールが困難な特徴があります。
    児童期などは立ち歩きが目立ったり、順番が待てなかったりなど集団生活で1人落ち着きがなかったりなどと言ったことが見られるのです。
    また、1人で一方的な話をする場合や金銭管理が苦手といった方もこのタイプに当てはまります。

    ・混合型

    不注意の特徴も多動・衝動性の特徴もあわせ持ったタイプの方です。

    で、ADHDの特徴について詳しく解説していきます。
    ADHDとはいっても、一人ひとりによって出現する特性が異なっているので十人十色です。
    ADHDには大まかに3つの種類があるとアメリカ精神医学会のDSM-5において言われています。
    不注意が優勢であるタイプの不注意優勢型と多動・衝動性が優勢であるタイプの多動一衝動性優勢型、これらが混合しているタイプの混合型の3つです。

    ADHDの方が注意したいこと

    ADHDと診断されたら日々の生活で気を付けよう

    ADHDと診断されると、心理社会的治療といって、日々の生活の中で行動のコントロールができるようトレーニングをすることや生活リズムをつけることが求められます。
    日常生活での注意欠如や衝動的な多動性を抑えるため、毎日の生活で注意を払っていきましょう。

    スケジュールのチェックや持ち物のチェック

    ADHDの方は計画を立てることが難しく、身の回りのことに気を払えない方も多いです。
    約束を忘れたり、忘れ物をしたり、失くし物も多いので、日々のスケジュールのチェックや持ち物のチェックをする癖をつけましょう。
    予定をしっかり手帳などに書き込み、前日の夜に次の日の予定を確認し、明日は何時に起きて、何時に家を出てどこに行くのか確認します。
    忘れ物をしないよう、持ち物リストでチェックしながら揃えます。
    当日は遅刻しないようにスケジュールを今一度チェックして出発しましょう。
    外出先や取引先などでも、大切なものを置き忘れることがないように、移動する都度確認するようにします。

    集中して取り組む

    ADHDの方は、気がそれやすく1つのことに集中できません。
    突然立ち上がって場を離れることや忙しい方に一方的に話しかけて困らせることもしばしばです。
    特に規則的な区切りがない業務の場合、1時間は集中して取り組み、5分トイレ休憩をするなど、飽きたからといって仕事を投げ出さないようにしましょう。
    会議や商談中に勝手に席を立ったり、相手の話を聞かずに1人で喋ったりするのもNGです。
    落ち着きがないので、うっかりミスもしがちです。
    手順書の通りにできるよう、チェックシートを付けながら行うことやご自身がADHDであることに理解ある同僚や上司にダブルチェックをお願いするなどします。
    顧客や取引先に渡した書類などにミスが出ては大変なので、必ず社内チェックを受けるようにしましょう。

    整理整頓を心がけよう

    ADHDの方は整理整頓が苦手で、書類の管理や金銭管理などもうまくできません。
    名刺や書類がファイリングされずに引き出しの中に入れっぱなし、机の上に出しっぱなしというケースもよくあります。
    個人情報や機密情報が詰まっているケースもあるので、整理整頓を心がけ、紛失や流失のリスクを防がなくてはなりません。
    書類を出す度に同じ場所に戻す、業務終了後に必ず机の上を片付ける、引き出しに鍵をかけるなどの習慣をつけましょう。

     

    ADHDは治療で治せる?

    ADHDの治療法はあるのか

    ADHDは発達障害の一つで、注意欠如や多動性を引き起こす症状です。
    原因はまだ解明されていませんが、生まれつき脳になんらかの異常が生じていると見られています。
    生まれつきの症状であるとすれば、治療や改善は難しいように思えます。
    ですが、完全な治癒は難しいですが、精神科や心療内科などの専門医のもとで、治療を行うことで改善することや問題行動を抑制、軽減することは可能です。

    治療の方法

    ADHDの治療としては、年齢や症状、状態にもよりますが、心理社会的治療か薬物療法があります。
    といっても、ADHDは原因がわかっておらず、ADHDを完治させる治療薬はありません。
    衝動的な行動を抑え、行動のコントロールをしやすくする薬剤や神経伝達物質の不足を補う薬剤などがあり、その人の症状に合わせて専門医が処方します。
    一般的には、心理社会的治療をメインにして、必要があれば薬物療法を組み合わせる治療法が基本です。
    ただし、大人になり金銭管理ができない、無謀な運転をする、会社で問題行動を起こすなど、日常生活に大きな支障が出ている場合には、早期から薬物療法を併用するのが良いとされます。

    心理社会的治療

    ADHDの症状を抱える本人が、専門医としっかりとカウンセリングなどを行い、自分の特性を理解することから始めます。
    突発的な行動やミスを起こすことや忘れ物などをしないよう、医師の指導にもとづき、生活リズムを整え、注意喚起する張り紙を貼ることや1日のルーティーンを決めて徹底するなどして、自分の行動をうまくコントロールできるようにトレーニングをしてく方法です。
    毎日繰り返すことで、次第に自分の行動としてインプットされていきます。
    集中力を高めるためや周囲との協調性を高めるためのソーシャルスキルトレーニングなども実施されます。
    子どもの場合、保護者に対して、ADHDの子どもとどのように向き合い、接していくべきかを指導するペアレントトレーニングが行われることも少なくありません。

    薬物療法

    ADHDの原因は明らかではないものの、ドーパミンやノルアドレナリンといった神経伝達物質が不足しているのではと言われます。
    そのため、不足している神経伝達物質を増やす働きのある薬剤などが処方されるのが一般的です。
    ADHDを完全に治す薬はありませんが、不注意・多動性・衝動性といった特有の症状を抑えることや出にくくする薬として認められた薬はいくつか存在しています。
    医師の指示にもとづき、症状に合わせた薬を用量や用法を守って服用することが大切です。

    ADHDってどういう病気?

    ADHDの症状とは

    ADHDとは

    ADHDは注意欠陥・多動性障害と呼ばれる発達障害のうちの一つです。病気ではありません。

    その名の通り、集中力に欠ける不注意やじっとしていることが難しい多動性、思いのままに行動を起こしてしまうという衝撃性の症状がメインとなる障害です。

    これらは症状の現れ方がさまざまであり、不注意が優勢となったり、多動や衝動性が優勢となったりするパターンなど人によって症状の表出が異なります。

    子どもの頃から発覚するケースが多いですが、大人になってから発覚するケースも少なくありません。

    ADHDの症状とは

    不注意が優勢となるタイプの方は、普段から忘れ物が多かったり、失くしものをよくしてしまったり、物事に集中することが難しいといった症状が目立ちます。

    またちょっとしたミスを多発してしまうというのも、不注意優勢の方によく見られます。

    そのため、学業や仕事においてミスを連発してしまうので、第三者から見て努力していないと捉えられるなど、勘違いされてしまうこともしばしばです。

    また、多動・衝動が優勢となるタイプの方は、とにかく落ち着きがないのが特徴です。

    特に幼少期など子どもの頃に多動はよく見られ、授業中に離席してすぐ立ち歩き、順番を待つことが難しいなどと言ったことで周囲に迷惑をかけることが多くなります。

    また、感情や欲求に対するコントロールが非常に苦手とするケースが多いです。

    また、不注意も多動・衝動性も同時に持ち合わせているADHDの方もいらっしゃいます。

    これらの症状すべてによって、周りとのトラブルが生じやすくなるため、ADHDの方は自尊心が低くなる傾向にあるのです。

    この自尊心の低下などによって鬱や不安障害などのような二次障害を引き起こす可能性もあるといわれています。

     

    ADHDの子どもは睡眠障害も生じやすい

    またこの他に、ADHDの子どもは睡眠障害を合併する可能性が高いことが分かっています。

    寝つきが悪く、夜間に何度も目を覚ましてしまう、といった症状がよく見られます。

    たとえば多動性の強い子どもであれば、夜間もいつまでも落ち着くことができないため、寝つきも悪くなってしまい、興奮してしまうのです。

    また、衝動性の強い子どもはゲームやスマホなどに集中しすぎて寝付けなくなるケースも多いようです。

    不注意の強い子どもは、宿題や勉強などがいつまでも終えられず時間がかかり、親にそれを注意されることで寝つきが悪くなってしまうといったケースもあります。

    ADHDの子どもの睡眠障害は、日常の生活リズムを整えてあげることによって少しでも改善可能です。

    ADHDの治療法について理解しましょう。

    ADHDの基本治療

    ADHDの治療は大きく2つに分けられます。

    心理社会的治療を中心に行い、必要に応じて薬物治療をプラスするのが基本的な治療法です。

     

    ADHDの心理社会的治療とは

    心理社会的治療にはさまざまな方法がありますが、ADHDにおいて主に行われる方法は以下の通りです。

     

    環境調整について 

    本人の症状をきめ細かに分析し、生活しやすいように周囲の環境の工夫を図る方法です。

    たとえば忘れ物が多いお子さんなら、学校に持っていく物のリストを作って毎晩明日の準備を親子で一緒に確認し、授業中に歩き回ってしまうお子さんなら刺激を受けにくい席に移動させるなど、お子さんが生活に適応しやすい環境を整えます。

     

    行動療法について

    ADHDにおける行動療法は、望ましい行動ができたら褒めてまたできるようにする、逆に望ましくない行動をとったときには、その行動をさらに誘発させるような評価をしないという方法です。

    その行動につながる前後の状況などを丁寧に分析し、フィードバックに活かしていくことが必要となります。

     

    ソーシャルスキル・トレーニング(SST)について

    社会や周囲の人とスムーズにかかわっていくために必要なスキルを身につけるためのトレーニングプログラムです。

    医療機関や教育機関などで専門的なトレーナーを通じて実施され、人とのやり取りや感情のコントロールの仕方、学校生活や社会生活の送り方などを、トレーナーと一対一か少人数のグループで学んでいきます。

     

    ペアレントトレーニングについて

    お子さん本人ではなく同じ悩みを抱える保護者が集まって、行動療法に基づいて子どもの行動を理解したり、どのようにかかわったり対応していけばいいかを学ぶトレーニングプログラムです。

    お子さんの適切な行動を増やす一方で、適切ではない行動を減らしていくための対処法を学んでいきます。

    行動療法の対応の仕方を保護者が習得することで、親子のやり取りがスムーズになり、保護者と本人のストレスが軽減され、家族生活も円満になることが目指せます。

     

    ADHDの薬物治療について

    環境調整などの心理社会的治療だけでは改善が難しい場合に、心理社会的治療と並行して実施される治療法です。

    ADHDの薬は6歳から処方できるのが基本であり、脳機能の働きを助け、お子さんの特性によって現れる症状を緩和することを目的とします。

    症状が緩和されることで、社会的なスキルや望ましい行動などを習得しやすくなります。

    そのため、薬物治療と心理社会的治療を併用することが、ADHD改善に役立つのです。

     

    ADHDにかかる治療費

    最近注目され始めたADHD

     

    ADHDと言えば「じっとしていられない、人の話に集中できない」など子どもの問題として扱われてきましたが、大人になれば治るというものではありません。

    さらに、注意力散漫などの理由で大人になってからADHDが発覚するといったケースも増えてきました。

    自然に治るものではありませんが、医療機関による適切な投薬やカウンセリング、就労支援などを受けることにより改善できます。

    そこで、ADHDの治療にはどれくらいの費用がかかるのかまとめました。

     

    投薬やカウンセリングなどの治療にかかる料金

    まず、メンタルクリニックや精神科・心療内科など、どの病院でも初診料・再診料がかかります。

    ・初診・・・約2,800円~3,500+採血(必要な場合)+薬代

    ・再診・・・約1,400円~2,000+採血(必要な場合)+薬代

     

    採血は必要な場合のみ行われますが、2,000円ほどで受けることが可能です。

    次に投薬ですが、ADHD患者には主に3種類の薬が処方されます。

    1錠の料金は以下のようになります。

     

    ・コンサータ・・・18mg344円、27mg381円、36mg410

    ・ストラテラ・・・10mg112円、40mg159

    ・インチュニブ・・・1mg411円、3mg543

     

    ADHDの治療薬は高価なため、服薬する量が増えると1日あたりの薬代が1,000円を超えてしまいます。

    自立支援医療などを活用することによってその負担を抑えられるので、積極的に公的制度を利用しましょう。

    また、大人のADHD患者向けに医療型就労支援が用意されている病院もあり、1回につき約1,100円~2,100円(自立支援医療制度適応後は400円~700円)ほどです。

    ADHDが見受けられる場合、心理士によるカウンセリングや知能検査が行われることがあります。

     

    ・カウンセリング・・・約3,000円(予約料3,000円~かかる場合あり)

    ・知能検査・・・約10,000

     

    これらは自由診療となるため病院によって金額が異なり、保険適応外なのですべて実費での負担となります。

    公的制度を受けるために必要な書類

    自立支援医療などの公的な制度を利用する場合、提出するための書類を医師に用意してもらう必要があります。

    ADHDに関わる書類の金額を以下にまとめました。

     

    ・診断書 2,000円~3,500

    ・診断情報提供書 750円(保険適応で3割負担)

    ・自立支援医療診断書 3,200円~5,500円(更新時0円の場合あり)

    ・精神保健福祉手帳診断書 5,400

    ・障害年金申請用診断書 7,500

    ・生命保険用診断書 3,200円~5,500

    これらは医療機関により金額が異なります。

    また、治療行為ではないため自立支援制度などの対象にはならず、診断書の発行料金は保険適応外なので自費扱いとなります。

    以上、ADHDにかかる基本的な治療や投薬にかかる料金の目安をまとめたものになります。

    ADHDの治療に必要な保障額はどのくらい?

    基本は通院治療

    ADHDは小児を主にしますが、近年は大人のADHDも顕在化しています。

    治療方法は基本的には外来通院と薬物療法などです。

    この点、医療保険や生命保険に付保できる医療特約においては入院や手術をしたケース、および退院後の通院は保障の対象となりますが、単なる通院治療は保障の対象となりませんので注意が必要です。

    なお精神科への通院の場合、大人であれば自立支援制度の対象として、本来3割負担のところが、自己負担額が1割負担に軽減されるなど経済的なサポート制度があります。

    また、小児の場合は自治体において子どもの医療費助成制度が設けられています。

    自治体によって内容は異なりますが、未就学児をはじめ、小学生や中学生に至るまで無料で医療を受けられるなどのサポートが受けられる場合もあるので、比較的負担は軽く済みますので安心です。

     

    入院して治療を受ける場合

    入院をして生活環境を整えることが必要なケースや、なかなか状況が改善せず、じっくりと観察が必要などの事情で入院が必要になった場合には、医療保険や医療特約から入院保障が得られると安心です。

    この点、精神科病棟に入院する場合、安全管理や金銭管理などの問題から、入院費用とは別に保障金や預かり金として1015万円ほどの一時金の支払いを求めらえることがあります。

    入院費用については基本的には健康保険の適用が行われ、自己負担額が抑えられるほか、高度療養費制度を申請することで、1ヶ月あたり、最大でも18万円ほどに押さえることが可能です。

    ただし精神科病棟での入院は個室対応も多く、差額ベッド代がかかるケースが少なくありません。

    差額ベッド代は病院や部屋のグレードによって異なり、5000円から10万円もする部屋もありますが、平均的な費用は11万円ほどです。

    差額ベッド代は高額療養費制度の対象にもならず、全額が自己負担となります。

    そのため、差額ベッド代を基準にして保障を用意しておくと安心です。

    日額1万円の入院保障を用意しておけば、ADHDでいざ入院治療が必要になった際も経済的には安心できます。

     

    大人の場合は生活費なども踏まえて

    会社員や公務員の場合、休職中でも社会保険から傷病手当金の支給が受けられます。

    これに対して、国民健康保険加入者の自営業者やアルバイトの場合は、傷病手当金はありません。

    入院中に収入が途絶えてしまう入院費だけでなく、生活資金を備えておくとより安心です。

    医療保険のほか、家賃や家族の生活費など必要な生活資金を収入保障保険などで備えておくといいでしょう。

     

    ADHDと診断されても生命保険に入ることはできる?

    ADHDと診断されたら生命保険はどうなる?

    ADHDは発達障害の一つですが、ADHDの方は生命保険に加入できないと耳にしたことがある方も多いのではないでしょうか。

    生命保険は赤ちゃんの頃から加入していた、なんて方もなかにはいらっしゃるかもしれませんが、新しく加入したいという場合や違う会社の生命保険に変更したいという方も多いでしょう。

    生命保険は、基本的に加入に際してさまざまな基準が定められています。

    特に生命保険は加入希望者の通院歴や病歴、服薬などといった健康状態について細かく告知しなければなりません。

    健康状態が芳しくない方は健康な方と比べて、保険金の払い出しの可能性が高くなります。

    そのため保険会社にとって経営にリスクが生じるため、保険料が高くなったり加入を制限されたりしてしまうのです。

    ただ、ADHDはあくまで障害であり、病気ではないと言えばその通りです。

    しかし、ADHDの特性が強く出て、思わぬ事故を起こしてしまったり、病気などの二次障害が出る可能性もあるために保障されにくいとされています。

    一般的な生命保険はやはり条件が厳しいために、たとえば服薬や通院歴があるという点で加入できないというケースも非常に多く、一度各保険会社もしくは保険代理店に確かめてみると良いでしょう。

    ちなみに、すでに診断前に生命保険に加入している場合は、ADHDと診断されても特に影響を受けることはありません。

     

    ADHDの診断を受けたら新たに生命保険に加入できないのか

    それではADHDの方が生命保険に加入できないのかというと、そうではありません。

    発達障害を持っている方も加入できる保険が用意されています。

    また、ADHDなどを含む発達障害の方には、加入するための健康状態の基準が緩くなる引受基準緩和型の生命保険が用意されています。

    ただし、加入基準が緩くなる分だけ保険料は割高になり、保険会社から保障される保険金が一般のものよりも少なくなるといったデメリットがあります。

    ただし、なかなか一般の生命保険に加入できないという方にとっては安心を手にできる保険です。

     

    ADHDと診断されたら生命保険に加入できる?

    ADHDのような発達障害と診断された方は、基本的に生命保険に加入するのは難しくなります。

    保険に加入するにはどの保険会社でも審査があります。

    これは、将来的に病にかかりやすく、保険金を受け取るリスクが高くなる人は保険会社にとってわずかであっても損失にもつながりやすいために、加入を断られる可能性が高くになるのです。

    ADHDの方は発達障害ではありますが、うつ病やパニック障害などの二次障害を抱えやすい傾向にもあるので病気につながりやすいと考えられ、加入が難しくなります。

    一方で、保険会社に申告する必要があるのは診断ベースになります。医師からの診断を受ける前に保険加入し場合には、保険加入後にADHDと診断されてもあらゆる病気は保障対象になるのでご安心ください。

     

    ADHDと診断された方が生命保険を選ぶ手順

    ADHDは病気ではないけれど

    ADHDは病気ではなく、学習障害や注意欠陥多動性などが現れる、その方の特性の一つです。

    生命保険は死亡リスクの高い方は入れないのが原則で、病気の方や一定期間内に入院や手術などの病歴や病気との診断がなされた方は加入ができません。

    ADHDは病気ではなく、死亡リスクが高い症状ではなく、あくまでも性格的なものなので、問題なく生命保険に入れるように思われがちです。

    しかし実際には、一定の理由に基づく基準を設け、加入が認められない生命保険会社もあります。

    そのためADHDと診断された方が生命保険を選ぶにはいきなり申し込むのではなく、保険会社のカスタマーセンターやコールセンター、信頼できる営業職員などを通じて事前の問い合わせをすることが大切です。

     

    保険会社が断るケース

    すべての保険会社が引き受けを拒否しているわけではありません。

    よくある引き受けできない理由は、他の精神病を併発しやすい、落ち着きがなく衝動的な行動をとる方が多く、転落や衝突などの事故のリスクが高い、病気になっても病院に行かず、悪化しやすいといった点が挙げられます。

    これらは必ずしも医学的に解明された理由ではなく、ADHDの症状は人によってさまざまなため、衝動的な行動や病院に行かない状態がすべての人に当てはまるわけではありません。

    ADHDであっても、通常の方と同じように生命保険に加入が認められるケースや、一定の条件を付したうえで加入が認められるケースがあります。

     

    事前問い合わせがポイント

    入れるかどうか保険会社によって基準が違って分からないからと、手当たり次第に申し込みをするのはよくありません。

    短期間のうちに申し込みを繰り返していると、保険金詐欺などの犯罪を疑われて、ADHDとは違う事情で引き受けを拒否されるリスクがあるためです。

    申し込みをする前に過去にADHDの方の生命保険加入を認めているかなどを確認し、加入できそうといった回答を得たら、申し込むようにしましょう。

     

    告知義務違反に気を付けて 

    ADHDの方やその保護者などは、ADHDは病気ではないと認識している方が少なくありません。

    そのため、生命保険加入時に求められる告知義務の項目の一つである「過去5年以内に病気やケガで7日以上にわたり、医師の診察・検査・治療・投薬を受けたことがありますか」という質問に対して、「いいえ」と回答してしまうケースがあります。

    過去に告知義務違反を巡って、医療保険の給付金の支払いでトラブルになった事例があるので注意しましょう。

     

    いずれにしても、ADHDと診断された後に、生命保険の加入の検討、見直しをする場合、最も大切なことは加入している以外の保険会社で見直しをするということです。

    これは、同じ保険会社に比較できる生命保険の種類は少なく、かつ、複数の種類の引受基準緩和型保険や無選択型保険を取扱している可能性は極めて低いです。そのため、根本的な保障の見直しになりません。

    保険は保険会社ごとに保障内容が異なり、保険料にも差が出てきますので、必ず複数の保険会社で比較して加入検討や見直しが必要です。

    アグネスでは、簡単な質問に答えるだけで、ご自身の加入できる複数の保険を気軽に探し、比較することができます。あなたにぴったり合った保険を選ぶことができるので、まずは気軽に診断してみましょう。

    ADHDになっても医療保険に加入はできるのか 

    ADHDでも加入できる医療保険はある!

    しかし、近年はADHDを含め発達障害を抱える方が世界的にも急増中です。

    もちろん日本も例外ではなく、このような場合でも加入できる保険が日本の保険会社では用意されています。

    引受基準緩和型保険というものもあり、これは通常の保険に比べて告知しなければならない項目が少ないため、持病をお持ちの方も比較的入りやすい保険となっています。

    保険料が通常の保険よりも高くなり、保険会社によっては一定期間保険金が半額になってしまう可能性もあるのがデメリットです。

    ADHDになってから医療保険を選ぶ手順

    ADHDと診断された場合の保険について

    ADHD(注意欠陥多動性障害)になってしまった場合、保険に入れるのか気になっている人も多いのではないでしょうか。今までは、ADHDが話題になることは少なかったのですが、近年になって、ADHDと診断される人が多くなっています。これは、ADHDを診断する技術が高まったこともあるでしょう。

    ADHDは保険に入れる

    ADHDとは、Attention-Deficit Hyperactivity Disorderの略称で、発達障害の一種になります。

    ADHDになると保険に入れるかという点ですが、保険に入ることはできます。

    ADHDというのは発達障害の一種なのですが、発達障害があっても保険に入ることは認められているのです。

    そのためADHDになったから保険に入れない、ということありません。

    ただし注意が必要な点として、すべての保険に入れるわけではないということです。

    ADHDと診断されることによって、診査が厳しくなる保険もあります。

    ADHDや知的障害の人たちでも入れるような、保険を厳選する必要があると考えておいた方がよいでしょう。

    また保険によってはADHDと診断されてしまうと、毎月の料金が高くなってしまう場合があります。

    しかし保険商品の中には、ADHDと診断されてもリーズナブルな料金の保険もありますので、納得のできるものに出会うまで根気強く探してみてください。

    加入の際にはしっかりと説明する

    保険を選べばADHDであっても加入できますが、重要になってくるのは、入る際にしっかりと告知をするということです。

    ADHDだったことを隠して加入することによって、あとあとになって取り返しのつかないトラブルになることもありますので、素直に正直に告知するようにしましょう。

    トラブルを招くようなことは、しないようにすることです。

    ADHDの保険加入で重要なのは比較

    ADHDになってから保険に加入する場合に、重要になってくるのは各社商品の比較です。

    通常の人が保険に入る場合も同様のことがいえますが、ADHDになった場合は、特に比較が重要になってくるといえるでしょう。

    ADHDになることによって、保険料金が高くなってしまう商品もありますので、そういった商品を避けて加入する必要があります。

    そのため、基本的には一般的な保険加入の手順と一緒で問題ありませんが、事前の比較を普通よりも入念に行ってみてください。

    ADHDを患っていても、保険に加入している人はたくさんいらっしゃいます。

     

    まとめ

    いずれにしても、ADHDと診断された後に、医療保険の加入の検討、見直しをする場合、最も大切なことは加入している以外の保険会社で見直しをするということです。

    これは、同じ保険会社に比較できる医療保険の種類は少なく、かつ、複数の種類の引受基準緩和型保険や無選択型保険を取扱している可能性は極めて低いです。そのため、根本的な保障の見直しになりません。

    保険は保険会社ごとに保障内容が異なり、保険料にも差が出てきますので、必ず複数の保険会社で比較して加入検討や見直しが必要です。

    アグネスでは、簡単な質問に答えるだけで、ご自身の加入できる複数の保険を気軽に探し、比較することができます。あなたにぴったり合った保険を選ぶことができるので、まずは気軽に診断してみましょう。