ADHDの治療に必要な保障額はどのくらい?

基本は通院治療

ADHDは小児を主にしますが、近年は大人のADHDも顕在化しています。

治療方法は基本的には外来通院と薬物療法などです。

この点、医療保険や生命保険に付保できる医療特約においては入院や手術をしたケース、および退院後の通院は保障の対象となりますが、単なる通院治療は保障の対象となりませんので注意が必要です。

なお精神科への通院の場合、大人であれば自立支援制度の対象として、本来3割負担のところが、自己負担額が1割負担に軽減されるなど経済的なサポート制度があります。

また、小児の場合は自治体において子どもの医療費助成制度が設けられています。

自治体によって内容は異なりますが、未就学児をはじめ、小学生や中学生に至るまで無料で医療を受けられるなどのサポートが受けられる場合もあるので、比較的負担は軽く済みますので安心です。

 

入院して治療を受ける場合

入院をして生活環境を整えることが必要なケースや、なかなか状況が改善せず、じっくりと観察が必要などの事情で入院が必要になった場合には、医療保険や医療特約から入院保障が得られると安心です。

この点、精神科病棟に入院する場合、安全管理や金銭管理などの問題から、入院費用とは別に保障金や預かり金として1015万円ほどの一時金の支払いを求めらえることがあります。

入院費用については基本的には健康保険の適用が行われ、自己負担額が抑えられるほか、高度療養費制度を申請することで、1ヶ月あたり、最大でも18万円ほどに押さえることが可能です。

ただし精神科病棟での入院は個室対応も多く、差額ベッド代がかかるケースが少なくありません。

差額ベッド代は病院や部屋のグレードによって異なり、5000円から10万円もする部屋もありますが、平均的な費用は11万円ほどです。

差額ベッド代は高額療養費制度の対象にもならず、全額が自己負担となります。

そのため、差額ベッド代を基準にして保障を用意しておくと安心です。

日額1万円の入院保障を用意しておけば、ADHDでいざ入院治療が必要になった際も経済的には安心できます。

 

大人の場合は生活費なども踏まえて

会社員や公務員の場合、休職中でも社会保険から傷病手当金の支給が受けられます。

これに対して、国民健康保険加入者の自営業者やアルバイトの場合は、傷病手当金はありません。

入院中に収入が途絶えてしまう入院費だけでなく、生活資金を備えておくとより安心です。

医療保険のほか、家賃や家族の生活費など必要な生活資金を収入保障保険などで備えておくといいでしょう。