鬱って実際どういうものなの?

鬱病の症状を身体とメンタルに分けて見てみましょう

身体面に出る症状

鬱病の症状は人によって個人差はあるものの、身体に現れる辛さと精神面に出てくる症状に分かれます。

まず身体面においては、何をするのも面倒臭くやる気がなくなります。

倦怠感が続き、朝起きるのも辛くなり、頭痛や腹痛が頻繁に生じる人も見られます。

人によっては突然耳が聞こえにくくなり、耳鳴りがして落ち着かないこともあるようです。

そのほかに身体に現れる症状として、胃腸障害や食欲不振が挙げられます。

反対に、過度に食欲が増して食べ過ぎて肥満体になるケースも見受けられます。

呼吸がしにくくなる、過呼吸が起きるのも、鬱病の可能性が高いでしょう。

さらに多くの人に共通するのが、眠れないという症状です。

寝付きの悪さや中途覚醒、早朝覚醒など不眠の種類はさまざまです。

眠れないことは鬱病の予兆であることも多いので、早い段階で病院を受診しましょう。

メンタル面に出る症状

鬱病の治療は心療内科や精神科を受診することになります。

心の病気に分類され、メンタル面において非常にさまざまな症状が出現します。

わけもなく涙が出てきたり、死にたいという衝動に駆られるなども、症状の一種です。

自分がこの世に存在する価値が分からなくなり否定的になって、時にはリストカットをする人も見られます。

悲しみや焦りなどのネガティブなマイナス感情がわき起こり、感情が支配される感覚です。

躁鬱病の場合は、元気なときと落ち込むときとの差が激しくなります。

1日の中でも感情の変化が大きく、表情もころころ変わります。

元気なときほど自殺しやすいとも言われており、活動的になっているからといって安心はできません。

鬱病の苦しさ

こうした心身に現れる症状は、なかなか他人には分かってもらえないことも鬱病の苦しさです。

頑張りたくても身体が思うように動かないことも多く、気持ちもついていきません。

その結果、さぼっているように周りからが見られてしまいがちです。

朝起きれず遅刻してします人もいますが、そのために学校や職場で怒られて余計に自分を追い詰めてしまします。

本来真面目な人が鬱病になりやすいため、周りからさぼっていると見られてしまう自分を許せなくなるのです。

最終的に自殺を図るケースも少なくはありません。

特に身体に現れる症状は、ただの疲労だと甘く見てしまうことが多いので要注意です。

身体の違和感や痛み、倦怠感が続くようであれば鬱病を疑い医療機関を受診しましょう。

 

鬱(うつ)の基本的な治療法とは

鬱(うつ)治療の基本

鬱(うつ)治療の基本は休息・休養、薬物療法、精神療法が三大療法です。

これに環境調整を加えて鬱(うつ)治療の四本柱と呼ぶこともあります。

休息・休養と環境調整について

ゆっくりとリラックスできる時間をとったり、これまでとは環境を改善したり、環境を整えることで、鬱(うつ)状態にあるストレスを軽減する治療法です。

職場で鬱(うつ)を発症したなら、その事情に合わせ、たとえば、残業時間の短縮や配置転換などをしてもらう、家庭であれば家事の分担といった方法がとられます。

鬱(うつ)の改善や回復のためには、焦らずに身体を休め、無理なく過ごせる環境を作ることが欠かせません。

ストレスを取り除きつつ、生活習慣のリズムを整えながら、症状の改善を目指します。

休養目的の入院治療

鬱(うつ)が重い、長期化しているケースでは、休職や家庭での療養ではなく、入院して心身を休ませる場合もあります。規則正しい入院生活を送ることで、睡眠や食事といった生活リズムが整いやすくなり、服薬もしっかりできるようになります。専門の医師や看護師、臨床心理士などがついた環境で、精神的なリハビリテーションなども行えます。

また入院している間は職場や学校、家族とも一定の距離がとれるのもメリットのひとつです。患者のストレスとなる刺激をシャットアウトすることで、心身ともに十分な休息や休養がとれるようになります。

薬物治療について

休息・休養や環境調整と並行して薬物治療が行われるのが一般的です。

もっとも、鬱(うつ)の治療薬は服用してすぐに効果が出る、即効性のあるものではありません。

焦らずに服用を継続することが必要です。

精神療法について

精神療法は種類がいろいろとあるため、治療する医師の考え方や方針、患者の症状や適性を踏まえて選択されます。

精神療法の根幹にあるのは、精神科の医師や臨床心理士などが言葉により、患者の心に直接働きかける方法です。患者の話をよく聞く、適切な助言をする、カウンセリングを行うなどの言葉による治療が中心になります。

患者と治療者側が信頼関係を築くことで、患者が安心して治療を続けられる状態を作り、休息や薬物療法の促進を図り、症状の安定を目指します。

認知行動療法について

認知行動療法とは、鬱(うつ)の原因となったストレスを振り返り、その対処法を習得することで安定した状態の維持や、再発を防ぐ治療法として位置づけられています。

鬱(うつ)の患者は悲観的な物事の捉え方や考え方をしやすいため、それを認知行動療法で取り除き、いい状態へと導く方法です。

鬱(うつ)の治療費

鬱(うつ)になったときの治療法や治療費について

鬱(うつ)の治療費については、当事者にとっては重要な問題になってくるものではないでしょうか。

現在は多くの人が鬱に悩まされる時代になっていて、いつ鬱が自分にも降りかかってくるのか、誰にも分からない状態です。

もしもに備えてどのくらいの治療費が必要なのかを把握しておけば、対策を立てやすいといえるでしょう。

また、鬱の治療費と同時に、治療期間がどのくらいになるのかも理解しておきたいところです。

鬱の治療の期間 

鬱の治療費を知りたいのならば、鬱がどのくらいの期間で緩和するのかを把握する必要があるでしょう。

もちろん、人それぞれ症状の度合いは違い、おかれている環境が違うかと思われます。

しかし、ある程度の目安のようなものを把握しておくと、治療しやすいのではないでしょうか。

まず、一般的に鬱病の治療期間として、3ヶ月程度から6ヶ月程度で症状が緩和するといわれています。

このくらいの期間で症状が緩和する人たちは全体の3割程度になっており、1年程度治療を続ければ、全体の7割の人は症状が緩和するといわれているのです。

多くの場合が1年間くらい通院することを考えておくとよいでしょう。

鬱の治療費について

鬱の治療費についても、それぞれの状況によって異なります。

しかし、一般的に鬱の治療で病院へ通う場合には、健康保険適用を前提に、だいたい月に5000円から1万円程度、年間で10万円程度を見込んでおくとよいと言われていますがですが、人によっては重度の場合もありますので、一概にはなんとも言えないところです。

治療費よりも仕事ができない点が厳しい

鬱の治療費は健康保険を適用できる場合は、そこまで深刻な出費になるというわけではありません。

むしろ、鬱を患ってしまうことによって、仕事ができなくなってしまう影響の方が大きいです。

仕事ができなくなってしまうと、収入が減少してしまいますので、余計に鬱の治療費が家計を圧迫してしまいます。

鬱になってしまった場合は、どのくらいの期間仕事を休まなければならないのか、また本来のように働けるようになるまではどのくらいの期間が必要なのかを把握する必要があります。

また、仕事が完全にできない状態が続くと、職場からの信頼性も失われてしまう可能性もあるので、鬱はその治療費そのものよりも、症状の方が厄介だといえます。

勤務先の担当者に相談して、健康保険の傷病手当金制度を活用しながら生活を維持し、しっかり休みながら治療に専念していくことが回復への近道となります。

 

鬱病になったら生命保険に入れない?加入までの手順を紹介!

鬱病になったときの生命保険加入はできる?

鬱病を発症すると、生命保険や医療保険には加入できないといううわさを聞いたことがありませんか。

この記事では、鬱病を発症した場合に生命保険に加入する手順についてお知らせします。

鬱病は精神疾患の一つ

現在も鬱病を患っていたり、過去に鬱病になったりしたことのある人は、生命保険の加入が難しいのは事実です。その理由が、鬱病は精神疾患であり、長期入院や再発のリスクが高い病気の一つであると保険会社がとらえているためです。鬱病になったことがある人が、生命保険の加入を断られるケースは実際に数多くあります。

告知違反はもってのほか

生命保険に加入する前には、「告知義務」というものがあり、過去の病歴や最近の健康状態を保険会社に伝えなくてなりません。この「病気」の確認の中には、鬱病が入っています。

「鬱病が知られてしまうと、生命保険に入れなくなるのではないか」という恐れから虚偽の告知をしてはいけません。告知義務違反がバレてしまった場合には、契約解除などのペナルティが待っています。

鬱病になってからでも生命保険に加入する方法

まずはきちんと告知することが大事

新型コロナウイルスの蔓延により、ストレスや不安から鬱病を発症する人が増えています。

通常、生命保険に加入するには健康状況の告知が必要になるため、鬱病を発症してからでは生命保険会社の審査に通らない可能性が大です。

なぜなら鬱病は自殺のリスクが高いことや、鬱病による内科的・外科的疾患のリスクが生じることが考えられているからです。

生命保険に加入するには、健康状態はもちろんのこと、通院歴や入院歴もきちんと伝えなければなりません。

これは告知義務として定められており、事実を伝えなかったり異なる報告をしたりすると、告知義務違反となります。

一度は生命保険に加入できたとしても、後で鬱病の既往歴が発覚したときに契約解除や保障がされなくなるので注意が必要です。

鬱病になっても生命保険は継続できる?

告知は過去5年以内の医師による診察や検査、治療と投薬を問う内容となっており、鬱病を発症してからでは一般の生命保険に加入するのは難しいのが実情です。

しかしすでに生命保険に加入している場合、更新時期が来ても健康状態を告知する必要がありません。

その場合には特に審査されることもないので、加入している生命保険の条件変更をしなければ、鬱病になっても引き続き生命保険に入り続けることができます。

では鬱病になったときに何の生命保険にも入っていなかった場合、入れる保険はあるのでしょうか。

おすすめは引受基準緩和型保険

鬱病になってから生命保険に入るなら、告知項目が少ない保険を選ぶしかありません。

通常の生命保険では鬱病はリスクが高い病気とされているため、審査が厳しいからです。

そうなると告知項目が少なく、持病と入院歴がある人でも入れる保険が適しています。

それが「引受基準緩和型保険」といわれるものです。

告知項目が少なく、その内容はいずれも鬱病に関係のないものばかりなので、一般の保険には加入できないけど、緩和型の保険なら加入できるという方がほとんどです。

ただしそれぞれの引受基準緩和型保険によって加入条件や保障の違いがありますので、鬱病の状態に合ったものを組み合わせるようにしましょう。

他にも加入できる生命保険がある

生命保険の中には「引受基準緩和型保険」よりも加入が容易で、かつ鬱病になってからでも入れる保険が他にもあります。それが「無選択型保険」というもので、生命保険に入るにあたって必要とされる健康状態についての告知や医師による診査も不要です。この生命保険は告知項目がまったくないのが特徴ですので、引受基準緩和型保険にも加入できなかった場合の受け皿的な選択肢となるでしょう。

鬱病になったときには入れる医療保険はあるの?

鬱病になってしまったときはどうすれば?

病気になったときに心配なのが医療費ですが、その際医療保険に加入していれば安心です。

しかし医療保険に加入するには、自身の健康状態や過去の既往歴に伴う通院歴や入院歴を正直に告知しなければなりません。

これを「告知義務」と言い、この内容を元に生命保険会社は加入の可否を判断します。

鬱病も医療保険の加入対象として認められてはいますが、一般の医療保険への加入は非常に難しいのが実情です。心の病である鬱病は治療が長引き、なおかつ完治することが難しいことから自殺のリスクが高いと判断されているからです。

それでは鬱病になったら医療保険の加入は無理かと言いますと、そんなこともありません。

特別条件付きの保険であれば、鬱病でも保険加入できる人がほとんどです。

鬱病でも加入できる医療保険とは 

医療保険に加入するときの告知項目の中に、過去5年以内に医師の診察を受けたかどうかを問うものがあります。この中には検査や治療、投薬を受けたかどうかも含まれており、鬱病を診察する心療内科や精神科の受診も対象です。

しかも医師の診察を一度でも受けると鬱病の受診歴があると判断されるため、この時点で通常の医療保険に入ることは難しくなります。

一方で「引受基準緩和型保険」と呼ばれる医療保険があり、通常よりも告知項目の設定が少ないのが特徴で、項目に該当しなければ、鬱病になっても加入できます。

鬱病でも保険に入りやすい理由

引受基準緩和型の医療保険に鬱病になってからでも入りやすい理由として、主な告知項目が少ない点が挙げられます。

告知事項は保険会社によって異なりますが、主に3つあり、1つ目は「医師から最近3ヶ月以内に入院や手術、治療や先進医療を受けるようにすすめられたかどうか」、2つ目は「過去1~2年以内に入院や手術をしたかどうか」。そして3つ目は「過去5年以内にがんや肝硬変、慢性肝炎で医師による診察や治療、検査及び投薬を受けたかどうか」を問われます。

実際の告知事項は保険会社によって異なり、もっと簡易な告知の会社も存在します。

持病が鬱病だけであればこうした項目に該当しないことが多いため、質問の答えはすべて「いいえ」にチェックすることになり、保険に加入できるのです。

ただし通常の医療保険より引受基準緩和型医療保険の方が、保険料が高めに設定されていることを理解しておきましょう。

鬱病の治療のために用意しておくと安心な必要保障額とは

鬱病で入院治療が必要になったときに備えて

鬱病の治療は基本的には精神安定剤などの投薬治療と自宅療養、職場や学校などの環境改善になります。

もっとも、状態がなかなかよくならない場合や、環境を整えて安静にするために入院療養が行われるケースも少なくありません。

現在、医療技術の進化や医療費財政の負担軽減のため、一般的な病気の治療では入院期間は短期化の傾向があります。

これに対して、鬱病の場合、焦らずにじっくりと治療を行うことが必要なため、1回の入院が1ヶ月から、それ以上となるケースも少なくありません。

生命保険文化センターの調べによれば、令和元年度における1日あたりの自己負担費用の平均は23,300円となっています。

生命保険文化センターではこれまで継続的に調査を行っていますが、年々、入院時の自己負担費用は上昇しています。

仮に平均額で30日の入院をしたとすれば、70万円に近い費用が必要です。

高額医療費制度の申請をすることで一定額以上の費用は払い戻しが受けられたり、鬱病で精神障碍者福祉手帳を取得していれば、医療費の助成が受けられる場合もあります。

しかし入院費用以外にも支出が予想されるので、十分な保障額を用意しておければ安心でしょう。

入院費用以外にも経済的な負担が大きな鬱病治療

精神科病院への入院にあたっては、健康保険の適用が受けられる入院費用や投薬代、検査費用だけでなく、自己負担の額が一般的な病気に比べて多い傾向がみられます。

個室に入院するための差額ベッド代や、入院中に必要な日用品やおやつなどを買うために入院時に10万円の保障金や預かり金を支払うケースが少なくありません。

また、鬱病で仕事を辞めていれば、収入が入ってきません。

休職している場合の傷病手当金は給料の6割程度にとどまります。

入院中でも家賃の支払いや住宅ローンの支払いが必要になったり、家族を支える立場にある人は家族の生活費もまかなわなければなりません。

つまり、ご自身の入院にかかる費用に加えて、収入の減少分も踏まえて保障額を考える必要があるのです。

準備したい保障額 

入院日額を1万円に設定しておけば、30日の入院で30万円の給付が受けられます。

自己負担の平均額である23,300円や、生活費も含めた金額になればいいのですが、そのためには保険料が高額になります。

既に鬱病の診断を受けていれば、高額な保障には入れないケースもあるため、無理のない範囲で入院日額1万円、加入条件が厳しい場合には少なくとも5000円を選びたいところです。

 

まとめ

いずれにしても、鬱病になった後に、生命保険・医療保険の加入の検討、見直しをする場合、最も大切なことは加入している以外の保険会社で見直しをするということです。

これは、同じ保険会社に比較できる医療保険の種類は少なく、かつ、複数の種類の引受基準緩和型保険や無選択型保険を取扱している可能性は極めて低いです。そのため、根本的な保障の見直しになりません。

保険は保険会社ごとに保障内容が異なり、保険料にも差が出てきますので、必ず複数の保険会社で比較して加入検討や見直しが必要です。

アグネスでは、簡単な質問に答えるだけで、ご自身の加入できる複数の保険を気軽に探し、比較することができます。あなたにぴったり合った保険を選ぶことができるので、まずは気軽に診断してみましょう。