妊娠

妊娠に伴う費用

妊娠に関する費用や保障について 

妊娠をすると、色々な不安があります。

初めて妊娠をする女性にとっては、さまざまに変化していく身体に対する恐怖もあるでしょう。

また、妊娠をすることによる不安の中には費用面での不安があります。

そのため、事前に妊娠をするとどのくらいの費用を負担することになるのかを把握しておきましょう。

分からないことが解消されることによって、妊娠へのさまざまな不安が軽減されていきます。

そうすれば前向きになれるはずです。

妊娠には健康保険が適用されない

妊娠に伴う費用を計算する際に注意しなければならないのが、妊娠に伴う費用については健康保険が適用されないという点です。

特に問題もなく、病院で出産できた場合は、おおよそ50万円前後の費用が発生するといわれています。高めでも70万円程度みておけば安全でしょう。

実際には、どのタイミングで入院するのか、部屋はどこに入院するのかによっても異なってくるので、それによって費用も変わってきます。

妊娠に伴う費用を計算するなら、出産育児一時金についても確認しておきたいところです。

これは子ども一人あたり、42万円が給付されることになっていて、給付を受けるには健康保険に加入していることが条件となります。

ただし、事前にお金をもらえるというわけではないので注意が必要です。病院への支払いを終えた後に必要書類を添付して申請し、給付金をもらうという手順を踏むので、病院への支払いは、一旦は建て替える必要があります。

出産育児一時金

妊娠に伴う費用を計算するなら、出産育児一時金についても確認しておきたいところです。

これは子ども一人あたり、42万円が給付されることになっていて、給付を受けるには健康保険に加入していることが条件となります。

ただし、事前にお金をもらえるというわけではないので注意が必要です。病院への支払いを終えた後に必要書類を添付して申請し、給付金をもらうという手順を踏むので、病院への支払いは、一旦は建て替える必要があります。

検査費用について

妊娠に伴う費用は、出産の時だけを考えればよいわけではありません。

妊娠することによって、休業する場合には、休業している時の生活費、妊娠が順調かを確かめるための定期的な費用なども考えなければいけません。

一般的に検診は月に1回程度受けることになり、大体5万円から10万円くらいは検査費用が発生するといわれています。検診には健康保険が適用されない分、負担は大きくなってしまいます。

出産後の費用も考える

妊娠すると色々と費用が発生しますが、出産後にも費用は次々と発生します。

出産した後には育児が待っていますので、赤ちゃんのためのアイテムを購入する必要もあるでしょう。

洋服やおむつ代、ミルク代などの消耗品やチャイルドシートやベビーカーなど、初めての子どものときにはとくに準備すべきものがたくさんあります。

一方で出産することによって、出産祝いが入ってくるかと思われますので、その分も含めた計算にしておいてもいいと思います。

 

妊娠によって受けられる社会保障制度を利用しよう

妊娠を経済的に支援してくれる社会保障制度

妊娠すると検診費用や出産費用などがかかるだけでなく、働いていた方は妊娠や出産により仕事ができない期間が発生するなど収入が減少することもあります。

このように妊娠によって発生する支出の増加や収入の減少を補うために、さまざまな社会保障制度が用意されています。

くまなくチェックして、しっかり保障を受け取りましょう。

妊婦検診の助成

妊婦検診の14回分の費用を、お住まいの自治体より助成を受けられます。

助成額は自治体により異なりますので確認が必要です。

 

出産育児一時金・家族出産育児一時金

妊娠4ヶ月目(85日)以上の出産の場合、死産であったケースや流産も含めて、公的医療保険より、出産育児一時金または家族出産育児一時金の支給を受けられます。

産科医療補償制度加入分娩機関で出産した場合で、在胎週数第22週以降にあたるなら1児あたり42万円、在胎週数第22週以降にあたらない場合は40.4万円受け取れます。

健康保険組合のある企業に勤務している場合、組合独自の付加金がプラスされることもあるので、組合健保にご加入の方は確認してみましょう。

一時金の支払いを受けるための手続きは分娩機関の規模などによって異なっているため、注意してください。

請求と受取を妊婦に代わって行う直接支払制度を採用する分娩機関と、妊婦が出産する分娩機関に対して受取を委任する受取代理制度を採用しているケースもあります。

なお、直接支払制度や受取代理制度を利用するか、それとも、加入している健康保険組合などへ直接請求して支給を受けるかは、支給を受ける妊婦が選択できます。

 

厚生年金の保険料免除

勤務先で通常は給与天引きされている、健康保険や厚生年金保険の保険料については、産休中と育休の期間中は支払いが免除されます。

支払いは免除されますが、免除期間中の保険料は納めたものとして扱われるので、老後の年金が減ることはありません。

勤務先の担当者へ手続きの相談をしてください。

 

国民年金保険料の免除

20194月より、国民年金保険料についても妊婦の免除制度ができました。

出産予定日または出産日の前月から4ヶ月間、双子以上の場合は出産予定日または出産日の3ヶ月前から6ヶ月間にわたり、国民年金保険料の免除が受けられます。

この点、出産は妊娠85日以上の出産のことを指し、死産や流産も含まれます。

免除を受けられるのは妊婦が国民年金の第1号被保険者である場合で、所得制限はありません。

免除は自動的に受けられるのではなく、免除の申請が必要です。

出産予定日の6ヶ月前から手続きが可能です。

お近くの市区町村窓口へ、忘れずに手続きへ訪れてください。

免除を受けても国民年金保険料は納付したものとして取り扱われますので、老齢基礎年金が減らされる心配はありません。

妊娠時に気を付けたい病気の種類

妊娠時に気を付けたい妊娠高血圧症候群

妊婦全体の約8%に診られる症状で近年増えている高齢妊婦にとどまらず、初産婦のケースや肥満の方も注意が必要です。

妊娠高血圧は妊娠20週以降で初めて高血圧(140/90mmHg)を発症し、出産後3ヶ月以内には血圧が正常化する症状です。

軽度の症状は、妊娠による急激な体重増加などで起こることが多いため、体重のコントロールや塩分を控えるなどの食生活を管理することで、症状を抑えられます。

ですが、160/110mmHgと重症化すると、妊娠の強制終了といった残念な処置が必要な場合もあるので注意が必要です。

子癇について 

主に妊娠中の高血圧が原因となり、痙攣が起こる病気です。

妊娠中をはじめ、分娩中や出産後にも痙攣が起こることがあるため、注意が必要です。

痙攣の発作を起こす前に頭痛がしたり、めまいを感じたり、フラッシュを浴びるような眩しさを感じる方も少なくありません。

不安な症状を感じたら、産婦人科医などに相談しましょう。

風疹について

妊娠中に風疹にかかってしまうと、胎児にも感染する恐れがあります。

赤ちゃんが生まれた際に難聴や白内障、心疾患や心身の発達の遅れなど、障害が残る場合があるので注意が必要です。

赤ちゃんが障害を持って生まれる状態を先天性風疹症候群と呼びますが、障害を持っていることにすぐには気づきにくい場合も少なくありません。

先天性風疹症候群が起こるリスクは、特に妊娠初期から12週頃までの妊婦の感染で高いとされています。

事前に風疹の予防接種を受けることによって感染を予防できますが、妊娠中には予防接種を受けられません。

女性は妊娠する前に、必ず風疹の予防接種を受けておきましょう。

またご主人も風疹を妊婦に感染させないよう、風疹の既往を確認しなおし、過去に風疹にかかったことがない場合には、積極的に予防接種を受けることが望まれます。

トキソプラズマ症について

トキソプラズマ症はトキソプラズマ原虫という寄生虫人の口や目から体内に入って寄生することで引き起こされる病気です。

妊娠中に初めてトキソプラズマ症に感染した場合、胎盤を経由して胎児にも感染する恐れがあります。

感染時期によっては胎児に眼の異常や脳内石灰化、水頭症が発症する場合があるので気を付けなければなりません。

トキソプラズマ原虫は加熱が不十分な肉や、感染したばかりの猫のフンや猫のフンが混ざった土などに存在しています。

そのため、感染予防を図るためにも、妊娠中はユッケなどの生肉は食べない、肉は十分に加熱して食べる、生肉を扱った後の調理器具はしっかりと消毒し、手洗いをきちんと行う、など十分注意が必要です。

猫を飼っている場合には、妊娠中は猫のトイレ掃除はできるだけ行わずに、他の家族の方にお願いしましょう。

どうしても自分が行う必要がある場合には、手袋やマスク、メガネを装着し、トキソプラズマ原虫に触れないように、しっかりと対策をしましょう。

妊娠糖尿病について

妊娠糖尿病とは、妊娠中に発見または発症した糖尿病ほどではない軽い糖代謝異常です。

妊娠すると胎盤からでるホルモンの働きで、血糖の調節をするインスリンの働きが抑えられます。また胎盤でインスリンを壊す働きの酵素ができるため、妊娠していないときと比べてインスリンが効きにくい状態になり、より血糖が上がりやすくなります。妊娠中、特に妊娠後半は高血糖になる場合があり、一定の基準を超えると妊娠糖尿病と診断されます。

妊婦さんの79%は妊娠糖尿病と診断されるため、必ずかかりつけの医院で検査を受けるようにしましょう。

妊娠糖尿病は、母体だけでなく赤ちゃんにも合併症をもたらします。

母体には帝王切開率の増加、難産、羊水量の異常、子宮内胎児死亡といった合併症があり、

赤ちゃんには巨大児、形態異常、心臓の肥大、小児期~成人期のメタボリックシンドロームといった合併症が引き起こされることがあります。

なお、妊娠前から既に糖尿病と診断されている場合や、妊娠中に明らかな「糖尿病」と診断された場合は妊娠糖尿病より重度の状態ですので、血糖をより厳密に管理する必要があります。

帝王切開などの異常分娩でどのくらいの費用がかかる?

正常分娩と異常分娩における費用制度の違い

異常分娩は帝王切開をはじめ、吸引分娩や鉗子かんし分娩などの器械分娩、早産分娩、骨盤位分娩などのほか、分娩の経過中に会陰切開術以外の手術的な処置を行ったケースや、子宮収縮剤を使用しても分娩が初産婦で30時間以上、経産婦で15時間以上かかってしまうケースなどをいいます。

この点、正常分娩は病気とはみなされないので、健康保険の適用はありません。

つまり、3割負担など自己負担額の軽減がないので、全額自費となります。

これを補うために、出産育児一時金の制度があります。

42万円の一時金が支払われますが、これは一般的な正常分娩の費用相場です。

ゴージャスな部屋で過ごすなどお金をかけなければ、出産による経済的な負担で悩むことなく子どもが産める環境が整っているのです。

これに対して、異常分娩の場合は3割負担の対象となります。

つまり、異常分娩に要した医療機関への医療費の支払いは、3割負担となり自己負担額の軽減が受けられるのです。

 

代表的な帝王切開のケース

帝王切開は高齢出産などのケースをはじめ、正常分娩では出産が難しい状況にあるケース、事故などに遭って急遽、胎児を取り出すことが必要になったケースをはじめ、出産の痛みなどを抑えるために選択されるケースもあります。

そのため、費用は健康保険の3割負担の対象です。

ちなみに帝王切開の手術費用の相場は20万円から24万円程で、正常分娩に比べて入院日数も伸びるので入院費用も多くなります。

もっとも、健康保険の適用のほか、高額医療費制度の対象となるため、正常分娩より実質的には費用が少なく済む場合もありあます。

たとえば、帝王切開を行って10日間入院し、手術費用と入院費用の合計30万円だった場合、自己負担額は3割なので10万円で済みます。

さらに、高額療養費制度を申請して払い戻しを受ければ、実際の自己負担額は6万~9万円程度にとどめられるのです。

気を付けたい差額ベッド代や食事代

出産に伴い入院する場合、近年はゴージャスな部屋で特別な食事を摂りながら、リラックスして過ごす方も増えてきました。

こうした個室などを使うことで生じる差額ベッド代や、入院中の食事代は自己負担となり、かつ、高額療養費制度の払い戻し対象にもなりません。

仮に112,000円ずつかかるとすれば、10日入院すれば12万円がかかる計算ですが、もっとも、異常分娩では、正常分娩と同様に出産育児一時金42万円も支給されるので、正常分娩の方より自己負担額の軽減が可能です。

 

妊娠中に生命保険に加入できるのか?

妊娠してから生命保険に加入したくなったらどうする?

妊婦さんの中には、万が一に備えて医療保険には加入していたものの、死亡に関して保障される生命保険についてはあえて加入していなかったという方もいらっしゃるのではないでしょうか。

妊娠するということは出産を控えている段階ですから、将来について考え、万が一のために生命保険に入っておきたいと検討される方も多いことでしょう。

妊娠というものは、いわゆるがんや脳卒中などのような疾患ではありませんから、どなたでも気軽に生命保険に入れるように錯覚してしまいますが、そうとも限りません。

ほとんどの生命保険会社で加入はできるものの、週数によっては加入には条件がついてしまう事が多いのです。一般的に生命保険には一定健康状態であれば適用される健康優良割引や喫煙をしていなければ適用される非喫煙割引があります。

妊娠中には一定のリスクがあるため、これらの割引が適用できない可能性があります。したがって、妊娠前、もしくは出産後であればより安い保険料で加入することができたのに、妊娠中であるがために、高い保険料で加入することになってしまいます。

生命保険は急ぎではないなら産後の加入がおすすめ

生命保険に加入できないわけではないものの、できれば産後まで待って加入をするのがおすすめです。というのも、出産から1ヶ月が経過してからであれば、何ら問題なく保険の加入がスムーズにできるようになるためです。

また、産後すぐの赤ちゃんの頃からお子さんが小さなうちは母親やパートナーの方に万が一のことがあると、残された家族や子どもの生活費や教育費などに大きな負担がかかります。

そのため、死亡保障の金額はお子さんが小さなうちだけは、できるだけ多めに設定しておいた方が安心です。

またライフステージが変わる毎に見直して、成人に近づく頃にはまた保障を減らすなどしていくと、家計の負担も少なくなるでしょう。

妊娠中に医療保険に入ることはできるの?

妊娠中に医療保険に加入することは可能?

妊娠をするとお腹の中の胎児がどんどん大きくなるにつれて、母体にも大きな負担がかかるだけでなく、つわりや切迫早産、切迫流産、妊娠中毒症などといったリスクを伴うことになります。

しかし、妊娠が判明してから医療保険に新しく加入するとなると、入るのが妊娠前に比べると容易ではありません。

妊娠中に加入できる医療保険は条件あり

たしかに妊娠中は経過が良好で、たとえば帝王切開の予定がないなど異常がないような状況であれば加入できます。多くの保険会社では加入できることがほとんどですが、条件が付き、保障される範囲が制限されてしまいます。

主に挙げられる例として、子宮や卵巣や卵管などの部位が原因となる入院や手術は保障対象外になってしまいます。つまり、妊娠で想定される、切迫早産や切迫流産、帝王切開、妊娠高血圧症候群などが保障対象外です。つまり、妊娠の際のリスクを目的として医療保険に加入する方には、妊娠中の保障は期待できない結果となるでしょう。

 

妊娠中でも加入できる保険のご検討を!

妊娠中でも切迫流産や切迫早産に対応した医療保険がある!

そのような中でも、妊娠中でも切迫流産や帝王切開などの子宮や卵巣、卵管などの部位も対象となる医療保険も存在します。それがエクセルエイド少額短期保険の「普通保険」。

切迫流産などの妊娠の異常や帝王切開による分娩であっても手術給付金や入院給付金もきちんと給付される、安心して出産へと臨める手厚い保障内容です。

妊娠の異常や帝王切開の分娩などといった妊娠・出産のリスクに備えて加入したいと考えているのであれば、妊娠異常に関して保障対象となる医療保険を選択するのがベストだと言えるでしょう。

ただし、加入時点で医師から異常妊娠、出産の可能性を指摘されていない場合に限られることや、ケガを除き、加入してから60日間の免責期間(保障対象外の期間)があることに注意しましょう。

 

妊娠前の加入なら正常分娩も保障対象になる医療保険がある!

やはりベストなのは妊娠前に医療保険に加入することです。とはいっても妊娠・出産のリスクに備えて医療保険に加入したのに、結果的に正常分娩で終わった。それはそれでいいことですが、せっかくそのために医療保険にはいったのに、という少しもったいなかったような気分にもなりかねません。

そこでなんと正常分娩も保障対象になる医療保険も存在します。それがあんしん少額短期保険の「医療保障付定期保険」。妊娠が判明してしまったら加入できないことと、契約日より9ヶ月未満での正常分娩は入院給付の対象とならないことの注意が必要ですが、結婚したら、この保険に加入しておけばいつ妊娠が判明しても安心になります。

 

妊娠糖尿病でも加入できる保険がある!

なかには妊娠糖尿病もしくは妊娠中に明らかな「糖尿病」と診断される場合があります。

その場合は出産後も糖尿病と同じ扱いとなり、医療保険の加入が難しくなります。

糖尿病については、糖尿病に特化した保険があります。それがエクセルエイド少額短期保険の「糖尿病保険」です。糖尿病保険は妊娠中でも加入することができ、妊娠判明後の加入でも帝王切開や切迫早産も保障可能です。妊娠糖尿病の方はエクセルエイドの糖尿病保険をご検討ください。